| 研究課題/領域番号 |
23K20741
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00916 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
鈴木 宏昭 山形大学, 大学院教育実践研究科, 准教授 (90581843)
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| 研究分担者 |
大高 泉 筑波大学, 人間系(名誉教授), 名誉教授 (70176907)
内ノ倉 真吾 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (70512531)
大嶌 竜午 千葉大学, 教育学部, 助教 (40700414)
石崎 友規 常磐大学, 人間科学部, 准教授 (60747020)
遠藤 優介 筑波大学, 人間系, 助教 (80759051)
後藤 みな 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (10817711)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,990千円 (直接経費: 12,300千円、間接経費: 3,690千円)
2024年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2022年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2021年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | Nature of Science / 理科教育 / カリキュラム / 内容構成原理 / カリキュラム開発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、これまでに日本の教育内容として等閑視されてきた、科学の営みをメタ的に思考するというNOSを、日本の児童・生徒に学習内容の一つとして直接教授するための理科カリキュラム（教授・学習プログラムの開発を含む）を開発するための構成原理を解明することである。本研究を通して、米国、英国等の理科教育におけるNOSを導入した理科カリキュラムに関する基本的な枠組み等々を解明し、日本の教育事情に応じて再構築することによって、日本の理科教育においてNOSに関するカリキュラムモデルを開発することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、これまでに日本の教育内容として等閑視されてきた、科学の営みをメタ的に思考するというNOSを、日本の児童・生徒に学習内容の一つとして直接教授するための理科カリキュラム（教授・学習プログラムの開発を含む）を開発するための構成原理を解明することである。本研究を通して、米国、英国等の理科教育におけるNOSを導入した理科カリキュラムに関する基本的な枠組み等々を解明し、日本の教育事情に応じて再構築することによって、日本の理科教育においてNOSに関するカリキュラムモデルを開発することを目的とする。
2023年度（3年目）は以下のことに取り組んだ。まず第１に、昨年度に引き続き、アメリカ・イギリス等の理科カリキュラムに関する基本的枠組みの解明（文献調査）するため、アメリカ・イギリス等における理科カリキュラムの構成原理およびNOSの教授・学習に関する基本的枠組み（教材・教授法）に関する文献調査を行った。具体的には、米国やシンガポールの科学教育におけるNOSに関する授業教材（指導書・ワークシート）等を対象とした。その結果、米国科学教科書（初等教育段階）の内容構成、NOSの教授アプローチの特質、シンガポールの試験問題の特質を整理した。
第２に、日本の理科カリキュラムに関する基礎調査（カリキュラム分析、及び問題点の把握）を実施するため、日本の児童のNOSに関する理解状況などを、質問紙調査によって解明し、その特質を明らかにした。具体的には、小学生の科学的な問題解決の過程における「結果」と「考察」に関する理解状況を観察と推論の区別という観点より解明した。また、中学生がもつ科学的探究の過程に関する認識の実態を解明した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
昨年度までの新型コロナウイルスの感染症拡大の影響により、当初計画にて実施予定であった欧米諸国におけるNOSの教授・学習に関して理科（科学）授業を参観することや、現地教員や研究者との研究協議といったフィールド調査を実施することが実質的に困難となったため、具体的なカリキュラム開発およびカリキュラムの構成原理の解明にまで至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年度までの新型コロナウイルスの感染症拡大の影響により、当初計画にて実施予定であった海外における研究活動が十分に実施できなかった。そのため、研究の展開を踏まえつつ、代替措置（研究期間の延長を含む）を検討しながら研究活動を進める予定である。
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