| 研究課題/領域番号 |
23K20741
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| 補助金の研究課題番号 |
21H00916 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
鈴木 宏昭 山形大学, 大学院教育実践研究科, 准教授 (90581843)
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| 研究分担者 |
大高 泉 筑波大学, 人間系(名誉教授), 名誉教授 (70176907)
内ノ倉 真吾 鹿児島大学, 法文教育学域教育学系, 准教授 (70512531)
大嶌 竜午 千葉大学, 教育学部, 助教 (40700414)
石崎 友規 常磐大学, 人間科学部, 准教授 (60747020)
遠藤 優介 筑波大学, 人間系, 助教 (80759051)
後藤 みな 山形大学, 地域教育文化学部, 准教授 (10817711)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,990千円 (直接経費: 12,300千円、間接経費: 3,690千円)
2024年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2022年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2021年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | Nature of Science / 理科教育 / カリキュラム / 内容構成原理 / カリキュラム開発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、これまでに日本の教育内容として等閑視されてきた、科学の営みをメタ的に思考するというNOSを、日本の児童・生徒に学習内容の一つとして直接教授するための理科カリキュラム（教授・学習プログラムの開発を含む）を開発するための構成原理を解明することである。本研究を通して、米国、英国等の理科教育におけるNOSを導入した理科カリキュラムに関する基本的な枠組み等々を解明し、日本の教育事情に応じて再構築することによって、日本の理科教育においてNOSに関するカリキュラムモデルを開発することを目的とする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、これまでに日本の教育内容として等閑視されてきた、科学の営みをメタ的に思考するというNOSを、日本の児童・生徒に学習内容の一つとして直接教授するための理科カリキュラム（教授・学習プログラムの開発を含む）を開発するための構成原理を解明することである。本研究を通して、米国、英国等の理科教育におけるNOSを導入した理科カリキュラムに関する基本的な枠組み等々を解明し、日本の教育事情に応じて再構築することによって、日本の理科教育においてNOSに関するカリキュラムモデルを開発することを目的とする。
2022年度（2年目）は以下のことに取り組んだ。まず第１に、昨年度から引き続き、アメリカ・イギリス等の理科カリキュラムに関する基本的枠組みの解明（文献調査）するため、アメリカにおける理科カリキュラムの構成原理およびNOSの教授・学習に関する基本的枠組み（教材・教授法）に関する文献調査を行った。具体的には、米国やドイツ等の教員養成に関する文献、科学論に関する文献、授業教材（指導書・ワークシート）等を対象とした。その結果、NOSに関する研究動向（総説）、米国科学教科書（初等教育段階）の内容構成、NOSの教授アプローチの特質を整理した。
第２に、昨年度から引き続き、日本の理科カリキュラムに関する基礎調査（カリキュラム分析、及び問題点の把握）を実施するため、日本の児童のNOSに関する理解状況などを、質問紙調査によって解明し、その特質を明らかにした。具体的には、日本の理科教員志望学生および小学校5年生を対象に、NOSに関する質問紙調査を実施し、その結果をこれまでの先行研究の結果と比較・検討した
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルスの感染症拡大の影響により、当初計画にて実施予定であった欧米諸国におけるNOSの教授・学習に関して現地研究者との研究協議といったフィールド調査や、研究成果の国際学会等における研究発表を実施することが実質的に困難となったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルスの感染症拡大の影響により、当初計画にて実施予定であった海外調査・国際学会での研究発表が実施できなかった。そのため、オンライン調査に切り替えた。海外調査の実施および国際学会等への参加については、研究の展開を踏まえつつ、引き続き代替措置を検討しながら令和５年度以降に実施する予定である。
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