| 研究課題/領域番号 |
23K20983
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| 補助金の研究課題番号 |
21H01487 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分23020:建築環境および建築設備関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
鈴木 規道 千葉大学, 予防医学センター, 准教授 (90724849)
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| 研究分担者 |
中山 誠健 千葉大学, 予防医学センター, 特任准教授 (30620819)
江口 哲史 千葉大学, 予防医学センター, 講師 (70595826)
櫻井 健一 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (80323434)
高口 倖暉 千葉大学, 予防医学センター, 特任研究員 (90873109)
中岡 宏子 千葉大学, 予防医学センター, 准教授 (60588648)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2021年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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| キーワード | 建造環境 / 予防医学 / 母子疫学調査 / 公衆衛生 / 環境測定 / 疫学調査 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
新規の母子コホートが国内で立ち上がる機会は希少で、妊娠中の環境暴露を詳細に捉えられる機会は限られている。さらに、既存の国内母子コホートでは出産後の環境測定はあるものの、妊娠中から継続して住宅内の化学物質暴露について把握している事例が極めて少ない。
そこで本研究は妊娠期から出産後の幼少期さらには、その後の数年間において住宅環境中の様々な化学物質を継続的に測定する事で《母親》と生まれてくる《幼児/子ども》の様々な健康《疾患リスク》に影響する環境因子の特定を強化する事を目的としている。
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| 研究実績の概要 |
本研究は妊娠期から出産後の幼少期さらには、その後の数年間において継続的に住宅環境中の様々な化学物質を測定する事で《母親》と生まれてくる《幼児/子ども》の様々な健康《疾患リスク》に影響する環境因子の特定を強化するという明確な目標がある。
R5年度は昨年度に続き、母子コホート調査への運営参加を行い、妊娠中期、産後3・6・10カ月・1.5年の自宅の環境試料を得て解析を行った。具体的には、室内空気（パッシブサンプリング）：揮発性有機化合物(アルデヒド類等)。室内ダスト : アレルゲン（ダニ、カビ、食物（特定原材料7品目）、花粉）。難燃剤（臭素系、リン酸エステル系）、殺虫剤（ネオニコチノイド、ピレスロイド）、可塑剤（フタル酸エステル系、アジピン酸エステル系、クエン酸系エステル系）、生活関連物質（抗菌剤、防腐剤、UV吸収剤、ビズフェノール類）の試料の解析を終えた。リビングの上下温度差および、寝室との温度差、寝室照度のデータを2～4週間24時間測定を実施し、データスクリーニングを終了した。
さらには、妊娠初期から産後3・６か月の質問紙のデータクリーニングを済ませた。具体的には、研究対象者の年齢，教育歴，所得，喫煙歴、飲酒歴等の個人要因、社会関係資本（ソーシャル・キャピタル）を代表する要因として，地域信頼性，児童館などへの参加の頻度を個人の集計結果を地域ごとに集計し，地域の指標を得た。健康データ 精神発達・メンタル関連では、シックハウス症候群、アレルギーの有無、出生体重、身長、分娩方式、頭囲等のデータを得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査参加者の離脱も少なく、滞りなく調査が実施出来ている。既に英文誌での報告や学会発表なども行えており、最終年度に向けて計画以上の進展をしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度の研究計画も、当初と変更なく実施予定である。具体的には、室内環境要因と母子の健康に関する更に多くの研究や知見が報告される。それらの研究報告を総合し、 疾患リスクの予測バイオマーカーおよび早期介入方法つまり、環境因子低減に向けた生活スタイル/予防モデルを提案する。成果は、協力機関の産婦人科医との連携により、対象者へのフィードバックを迅速に行える体制を整え、社会実装/普及へ繋げる。また、申請者が所属する機関により開催される、市民講座やＨＰを通して成果を公開すると共に、国際論文誌への投稿を行う。
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