| 研究課題/領域番号 |
23K21210
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| 補助金の研究課題番号 |
21H02222 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分39070:ランドスケープ科学関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
岩崎 寛 千葉大学, 大学院園芸学研究院, 教授 (70316040)
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| 研究分担者 |
花里 真道 千葉大学, 予防医学センター, 准教授 (00608656)
笹原 信一朗 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (10375496)
三谷 徹 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (20285240)
田島 翔太 千葉大学, 大学院国際学術研究院, 助教 (20765234)
大塚 芳嵩 大阪公立大学, 大学院農学研究科, 助教 (70784867)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,380千円 (直接経費: 12,600千円、間接経費: 3,780千円)
2024年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2021年度: 7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
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| キーワード | ワーケーション / 植物セラピー / ワークプレイスデザイン / オフィス緑化 / 働き方改革 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
ポストコロナ時代における新しい働き方「ワーケーション」の円滑な導入およびワーケーションによる勤務者のストレスケア促進を目的とし、日本人に適したワーケーションを実施する空間を段階的に設定し、それぞれの段階に適した植物セラピープログラムおよび空間デザインの提案と検証を行う。
ステップ１では通常のオフィス空間を想定し、オフィス緑化の導入による心理的効果や仕事の捗りへの効果検証を行う。ステップ２では都市部緑化空間で働くことを想定し、都市公園のワークプレイス化に関する実証実験を行う。ステップ３では郊外自然空間で働くことを想定し、国定公園など自然豊かな場所のワークプレイス化に関する実証実験を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究は日本における実質的なワーケーションの導入を目的とし、オフィスの緑化→身近な都市緑地→郊外の自然空間と、段階的に植物と関わることができる。
日本型ワーケーションシステムを構築し、各段階の空間特性を考慮した植物セラピープログラムの提案と効果検証、それらの効果を活かした空間デザインの分析
と提案、さらには受け入れ地域・自治体の活性化に及ぼす影響までを、学際連携チームにより多角的に検証するものである。
①オフィスにおける植物を用いた勤務者へのメンタルケア効果検証：近年のオフィス形態に対応した内容にするために、シェアオフィスにおける勤務者のメンタルケア寄与する緑化や園芸プログラムの検証を実施した。その結果、シェアオフィスにおける園芸プログラムは勤務者の社会的健康に有用であることが示唆された。また、勤務者の個人差による効果の違いについて検討するために、一般企業においてオフィス緑化の効果検証を実施した。その結果、特性不安傾向が高い勤務者ほど、緑化による感情状態改善効果が高いことなどが明らかとなった。いずれの研究においても日本緑化工学会で発表を行った。
②都市部緑地空間におけるワークプレイス化に関する実証実験：国営昭和記念公園におけるワークプレイス化に関する昨年の研究結果を踏まえ、勤務者間の距離や必要な空間要素について、デザイン的な視点から実証実験を行った。その結果、ある程度の空間を確保することで、幅広い業務内容が実施できることなどが示唆された。
③勤務者のワーケーション受け入れ地域に対する意識調査：ワーケーションの実態と地域との連携について明らかにするために、オンラインアンケート調査を実施し、受け入れ地域に対する意識について把握することが出来た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍で遅れた部分について、順調にフォローアップでき、これまでの研究成果を踏まえた研究を進めることができた。また、その成果を関連学会で発表することができたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
最終年度であることから、①オフィス、②都市緑地、③郊外緑地の③ステップにおけるワーケーションの成果をとりまとめる。特に③の郊外緑地にデータが、対象地としていた珠洲市が能登半島地震の影響により進まなかったことから、代替地における調査を少しでも実施し、データを蓄積していく予定である。
その上で、研究成果を発表する研究集会やセミナーを企画し、発信する。
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