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骨細胞由来膜小胞と生活動作下での破骨細胞活性化の関連性解析

研究課題

研究課題/領域番号 23K21464
補助金の研究課題番号 21H03050 (2021-2023)
研究種目

基盤研究(B)

配分区分基金 (2024)
補助金 (2021-2023)
応募区分一般
審査区分 小区分56020:整形外科学関連
研究機関東京大学

研究代表者

苅谷 嘉顕  東京大学, 大学院薬学系研究科(薬学部), 講師 (20633168)

研究分担者 池淵 祐樹  東京大学, 医学部附属病院, 助教 (20645725)
本間 雅  東京大学, 医学部附属病院, 講師 (60401072)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
17,420千円 (直接経費: 13,400千円、間接経費: 4,020千円)
2024年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2023年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
キーワード小胞 / 骨芽細胞 / 破骨細胞 / 骨細胞 / RANKL / 骨代謝 / 骨リモデリング / 生活動作 / 膜小胞
研究開始時の研究の概要

骨細胞に発現するRANKLは、破骨細胞活性化を担う主要分子であり、骨リモデリングにおける骨吸収の起点となる因子である。しかし、破骨前駆細胞に発現する受容体RANKに対するRANKLの提示様式は不明な点が多い。そこで、この点を解析することが本研究の主眼となっている。特に、骨折状態等の著しい骨破損が生じるシチュエーションではなく、通常の生活動作において生じている現象に注目している。このメカニズムの解明は、骨の生理的挙動の理解深化に寄与することが期待される。

研究実績の概要

これまでの解析において、骨細胞モデル細胞株であるMLO-Y4細胞におけるRANKLの発現量が生体内において基底状態にて起こり得る特定の刺激に応答して変動すること、この変動は特定の培養条件にしたときに顕著に認められること、この刺激によるRANKL発現量の変動は長期的な効果ではなく、破骨細胞分化に必要な時間と対比すると、比較的短時間であることを見出した。2023年度は、主にこの時間的不整合性を解析しうる基盤の構築を進めた。すなわち、従来注目している刺激によるRANKL発現量変動のみでは、破骨細胞分化前半を説明するには不十分と考えられ、当該刺激によって引き起こされるRANKL発現量変動以外の影響を網羅的に評価することが必要になると考えられた。そこで、刺激後に生じうる細胞内状況の変化をタンパク質レベルにて網羅的に検出するために、ショットガンプロテオミクスの解析基盤の構築を行った。また、比較的短い時間スケールで生じうる現象として、シグナル伝達の活性化に注目し、その網羅的評価法として、リン酸化ペプチドを濃縮した上でプロテオミクス解析を実施するための技術基盤の構築も進めた。構築した系を用い、分子生物学的にシグナル伝達の詳細が明らかになっている受容体に着目し、そのアゴニスト添加した際の、プロテオミクス解析、リン酸化プロテオミクス解析を実施したところ、想定された分子の活性化が見出され、解析手法に問題がないことが確認された。2024年度は、これら構築した技術基盤を用い、我々が注目している刺激を骨細胞モデル細胞や初代培養骨細胞に添加した際の影響を評価していく予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

2022年度までの解析結果を受けて、2023年度は「生活動作下での破骨細胞活性化」の惹起物質として見出した候補因子に関して、in vitroでの更なる解析が必要になると判断される状況となっていた。そこで、2023年度は、そのin vitro解析に必要となる技術基盤の確立に注力し、実際にその系構築まで到達できている。そのため、本研究は順調に進展していると判断している。

今後の研究の推進方策

2022年度までの解析結果を受けて、2023年度は「生活動作下での破骨細胞活性化」の惹起物質として見出した候補因子に関して、in vitroで様々な網羅的解析が必要になると考えられる状況であった。2023年度には、その解析技術基盤が構築できた。最終年度である2024年度は、構築した技術基盤を用いて、注目している「生活動作下での破骨細胞活性化」の惹起物質候補に関する網羅的解析を行い、この因子の生理的位置付けの理解を深めることを目指す。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実績報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2024-12-25  

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