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非症候性口蓋裂発症の分子診断と新規予防治療に向けた新戦略

研究課題

研究課題/領域番号 23K21497
補助金の研究課題番号 21H03148 (2021-2023)
研究種目

基盤研究(B)

配分区分基金 (2024)
補助金 (2021-2023)
応募区分一般
審査区分 小区分57070:成長および発育系歯学関連
研究機関大阪大学

研究代表者

山城 隆  大阪大学, 大学院歯学研究科, 教授 (70294428)

研究分担者 黒坂 寛  大阪大学, 大学院歯学研究科, 准教授 (20509369)
犬伏 俊博  大阪大学, 歯学部附属病院, 講師 (30550941)
杉山 弘  京都大学, 高等研究院, 研究員 (50183843)
中谷 明弘  東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 特任教授 (60301149)
村田 有香  大阪大学, 大学院歯学研究科, 招へい教員 (90755068)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 完了 (2024年度)
配分額 *注記
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2024年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
キーワード口蓋裂 / 多因子遺伝疾患 / 癒合上皮 / Stat3 / p63 / 易罹患性 / 環境要因 / 遺伝要因 / ペリダーム / 口蓋突起の癒合 / 器官培養 / 環境因子 / 遺伝因子 / PIポリアミド
研究開始時の研究の概要

非症候性の口蓋裂は多因子遺伝子疾患であり、複数の遺伝要因や環境要因が集積することで病態が発症する。しかし、その分子機構は不明であ る。本研究では、様々な病因を積算し、易罹患性を決定づける分子機構として、Statシグナルの関与を検討する。遺伝要因と環境要因の重複負 荷によって病態を発症させる口蓋裂疾患モデルと、同時に複数のStatファミリー分子を網羅的、濃度依存的に抑制する口蓋裂疾患モデルを新た に構築し、Statシグナルの機能と、易罹患性の分子指標を確立する。

研究成果の概要

非症候性口蓋裂は多因子遺伝疾患であり、本研究ではその易罹患性の分子基盤としてStat3シグナルに注目した。Stat3リン酸化は癒合部でp63発現を抑制し口蓋癒合を促進するが、阻害剤AG490投与により癒合不全とp63異常発現が認められた。p63ヘテロ欠損マウスでは癒合不全が改善され、Stat3がp63を介して癒合を制御することが示唆された。さらに、葉酸投与によりStat3リン酸化が回復し癒合不全が抑制された。環境要因であるデキサメタゾン投与でも同様の変化が見られ、葉酸で改善された。以上より、Stat3は遺伝・環境要因を統合し癒合を調節する因子であり、葉酸による予防効果が示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、非症候性口蓋裂の発症に関与する易罹患性の分子基盤としてStat3シグナルに注目し、p63の発現制御を介した口蓋癒合機構を明らかにした。Stat3のリン酸化は癒合部でのp63発現を抑制し、正常な癒合を促進するが、阻害剤投与により癒合不全とp63の異常維持が観察された。p63ヘテロ欠損マウスでは癒合不全が改善され、Stat3がp63を通じて癒合を調節することが示唆された。さらに、葉酸処理によりStat3のリン酸化が回復し癒合不全が抑制されたことから、Stat3は遺伝要因と環境要因を統合的に制御する重要な因子であり、葉酸を活用した予防戦略の有効性が示された。

報告書

(2件)
  • 2024 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2023 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] The roles of JAK2/STAT3 signaling in fusion of the secondary palate2023

    • 著者名/発表者名
      Yoshida Naoki、Inubushi Toshihiro、Hirose Takumi、Aoyama Gozo、Kurosaka Hiroshi、Yamashiro Takashi
    • 雑誌名

      Disease Models & Mechanisms

      巻: 16 号: 10 ページ: 1-10

    • DOI

      10.1242/dmm.050085

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2021-04-28   更新日: 2026-01-16  

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