| 研究課題/領域番号 |
23K21510
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03174 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 大阪医科薬科大学 |
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研究代表者 |
伊藤 ゆり 大阪医科薬科大学, 医学部, 准教授 (60585305)
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| 研究分担者 |
澤田 典絵 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 部長 (00446551)
東 尚弘 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (10402851)
小村 和正 大阪医科薬科大学, 医学部, 講師 (10789853)
藤阪 保仁 大阪医科薬科大学, 医学部, 教授 (50411369)
鈴木 久美 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (60226503)
谷口 高平 大阪医科薬科大学, 医学部, 講師 (70779686)
浅石 健 大阪医科薬科大学, 医学部, 助教 (80751883)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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| キーワード | サバイバーシップ / がんサバイバーシップ / がん対策 / ライフコース / がん疫学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、がんサバイバーにとって発症前・診断・治療・回復までの様々な短期・長期的要素がその後の人生のアウトカムにどのような影響を与えるのか？という学術的問いを解明することを目的としている。がんサバイバーシップの複雑な要素と多様な人生のアウトカムとの関係を明らかにするために、①がんの発生・診断・治療・フォローアップの期間を通じた包括的データベースを前向きに構築し、②既存の大規模調査やデータベースを用いて、分析を行い、がんサバイバーにとって「がんとの共生」を実現しやすい環境をもたらすことが期待される。
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| 研究実績の概要 |
本研究では①がん登録やDPC、レセプト情報、診療情報、看護記録など既存の複数の医療系データベースを個人IDのリンケージにより研究利用可能な形式として再構築し、②従来収集できていなかった患者の診断・治療中～後の主観的情報や生活習慣を患者が入力できるモバイルツールを開発し、経時的に収集することで、Patient Journeyの各段階の課題を定量化できる多次元データベースを構築し、解決策を提示するための基礎・臨床・疫学・看護の橋渡し研究を行うことを目的としている。
2023年度は大阪医科薬科大学の院内がん登録データとDPCをリンケージしたデータベースを更新した。また、バイオバンクで収集する生活習慣アンケートの未回収者へのリマインドを行い、データを拡充した。
また、JPHCスタディのデータを用いて、約20000人のがんサバイバーデータを用いてがん種や進行度、診断前後の生活習慣がその後の予後（Conditional survival）にどのように影響を与えるかの分析に加え、がん患者の自殺に関する検討も開始した。
患者体験調査のデータを用いて、患者の就労継続や経済毒性に影響を及ぼす要因を分析し、学会発表を行い論文化の準備を行った。また、がん診療連携拠点病院における苦痛のスクリーニングの実施状況の調査結果を取りまとめ、論文発表した。がん患者の療養・就労両立支援に関する客観指標として、JMDCデータを用いて療養・就労両立支援算定料の利用割合を主要な5がんについて算出した。また、小児がん経験者の社会的晩期合併症の検討として、小児がん経験者の婚姻状況に関するシステマティックレビューを行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度は大阪医科薬科大学の院内がん登録データとDPCをリンケージした約38000件のデータセットやバイオバンク事業に同意した患者の生活習慣アンケートを用いて、居住地に基づく社会経済指標と予後との関連についての分析や対象者の集計結果に関してまとめ学会発表を行った。また、バイオバンクデータと院内がん登録データをリンケージしたデータベースでの研究の可能性について、システマティックレビューを行った。
JPHCスタディのデータのうち約20000人のがん診断症例と性年齢によりマッチングした非がん者を用いて、がん種、進行度、生活習慣や居住地による困窮度の影響などを分析した結果について、論文投稿の準備を行った。今年度はさらに、がん患者の自殺に着目した解析を開始した。がん診断前後の生活習慣や患者属性と自殺に関する関連性について検討する。また、住民ベースのがん登録を用いて、乳がん患者について、患者居住地に基づく地域指標（困窮度、都会度）や拠点病院での治療かどうかと予後についての検討を行い、国際学会で発表を行った。患者体験調査のデータを用いて、経済的な理由による治療変更や生活影響としての経済毒性に着目した要因分析を行い、学会発表を行い、論文投稿の準備を行った。
診断・治療中～後の主観的情報の収集に関しては、全国のがん診療連携拠点病院における苦痛のスクリーニング実施状況の分析を論文発表した。主観的情報の収集に関する項目検討は緩和ケアチームと相談を行い、苦痛のスクリーニングの活用についてのDiscussionを行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
大阪医科薬科大学の院内がん登録およびDPCデータをリンケージしたデータセットやバイオバンクデータ、生活習慣アンケートのデータベースに、本院で実施している苦痛のスクリーニングのデータベースも突合し、利用する手続きを開始した。研究分担者に緩和ケアチームメンバーも加わり、各がんについて、臨床医や看護師とともに詳細の分析を進めていく。同時に、JMDCデータベース等、商用データベースも活用し、がんサバイバーの社会的アウトカムに影響を与える指標について、分析を進める。
JPHCスタディのがんサバイバーデータによる分析は、生活習慣によって、その後の予後がどう変化するのかの検討に加え、自殺をアウトカムとした分析も進め、論文の投稿を行う。個人の生活習慣などの要因に加え、職業や家族構成など社会的な要因との関連についても検討を進めていく。
患者体験調査に関しては、患者の人生のアウトカムの一つでもある就労継続や経済的困難の回避に影響する要因を検討し、適切な支援策を検討することにつながる分析を行う。
2024年度は苦痛のスクリーニングの結果とケアの内容、予後との関連の分析を進める。独自にQOLやPROを計測するシステムは、生活習慣アンケートのアプリケーションで適用できるものの、項目設定に関しては先行研究によるさらなる吟味が必要である。臨床医や緩和ケアチーム、看護分野と協働して研究課題に即した項目設定を検討する。
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