| 研究課題/領域番号 |
23K21533
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03225 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2024)
大阪府立大学 (2021) |
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研究代表者 |
中山 美由紀 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (70327451)
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| 研究分担者 |
井上 敦子 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 講師 (00844226)
城戸 楓 奈良県立医科大学, 医学部, 研究助教 (40749256)
九津見 雅美 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (60549583)
阿川 勇太 大阪総合保育大学, 児童保育学部, 講師 (80846543)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,640千円 (直接経費: 12,800千円、間接経費: 3,840千円)
2024年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2022年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
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| キーワード | 家族看護学 / 学習管理システム / AI |
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| 研究開始時の研究の概要 |
家族の形態や在り方は、時代と共に変化し、療養者と生活する家族に求められる役割や期待も複雑化している。ありのままの家族を理解し、家族のもつ力を引き出す家族看護はより一層重要である。看護師の家族看護学に関する教育背景や経験は異なることから、看護師の個別性に応じた家族看護の学習支援を行うことが必要と考える。そこで本研究ではAIを搭載した家族看護学習管理システム（LMS）を開発し、その効果を検証することを目的とする。AIは看護師個人のもつ家族看護実践のレディネスを査定し、適切な家族看護学習を提案する。提案された家族看護の学習により、看護師の実践能力が向上することが期待できる。
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| 研究実績の概要 |
本年度は、家族看護学習管理システム（LMS）の評価尺度の開発とそのLMSのプログラムについて検討を行った。
家族看護学習管理システム（LMS）の評価尺度を開発するために、2021年度に実施した家族支援専門看護師が認識している一般看護師の家族看護実践の内容と困難感で明らかになった項目と文献などから検討しアイテムプールを作成した。家族支援専門看護師6名から質問項目の表現の適切性と内容の明確さ、回答のしやすさ、追加すべき質問項目の有無についての検討を行い尺度案の作成をした。その作成した尺度案について、現在病院で勤務している500名の看護師対象に、家族看護実践自己評価尺度と家族看護に関する困難感尺度の信頼性と妥当性を検証するために調査を実施した。家族看護実践自己評価尺度は「家族をシステムとしてとらえた実践」「家族への理解を深める実践」「家族の意思決定支援」「家族看護過程に沿った実践」の4因子となり、家族看護に関する困難感尺度は「課題を抱える家族への支援の難しさ」「家族理解の難しさ」「意思決定支援の難しさ」「家族アセスメントと個別性に応じた支援の難しさ」「家族看護を行う時間の確保の難しさ」の5因子に分類できた。尺度全体および下位尺度のCronbachのα係数は0.9以上あり、信頼性は証明することができたが、家族看護に関する困難感尺度の基準関連妥当性は十分とは言えないが、分析を洗練させ、2023年度に公表する予定である。
また、家族看護LMSのプログラムの内容に関して検討を行い、LMS作成の業者選定などを行った。本年度中に初期LMSを作成予定であったが、業者選定など時間を要したため、作成が遅れ、次年度の持ち越すことになった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
家族看護学習管理システム（LMS）に組み入れる尺度の開発のための調査が、調査実施施設の状況により、開始が遅れた。そのため、家族看護LMSのプログラムの内容についての検討やLMS作成の業者選定などが遅れた。本年度作成予定であった家族看護初期LMSの作成を行うことができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
家族看護初期学習管理システム（LMS）の作成は、業者とも会議を重ねているので、本年度当初から取り組むことが可能である。LMSの内容に関しても、まだ検討を重ねる必要があるが、開発した評価尺度を組み込み、内容を充実させ、2023年度の初期LMSを完成させ、2024年度の運用し、その効果を検証できるように推進する。
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