研究課題/領域番号 |
23K21534
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補助金の研究課題番号 |
21H03227 (2021-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2021-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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研究機関 | 聖路加国際大学 |
研究代表者 |
桑本 暢子 (大久保暢子) 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (20327977)
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研究分担者 |
南川 貴子 徳島文理大学, 保健福祉学部, 教授 (20314883)
百田 武司 日本赤十字広島看護大学, 看護学部, 教授 (30432305)
武田 保江 目白大学, 看護学部, 教授 (50727568)
小林 由紀恵 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 助教 (81002376)
田村 綾子 四国大学, 看護学部, 教授 (10227275)
佐々木 杏子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 講師 (10793325)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
15,990千円 (直接経費: 12,300千円、間接経費: 3,690千円)
2025年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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キーワード | 脳卒中 / 背面開放座位 / 意識障害 / 家族 / 看護技術 / ケアプログラム / 急性期 / 海部紀・維持期 / 看護 / 脳神経看護 / 回復・維持期 / 脳血管障害 / ケア / 家族参加 |
研究開始時の研究の概要 |
背面開放座位は、背もたれがなく自分の力で背中と首などの体幹を支えながら座れるようにするケアのことであり、脳卒中患者が自分の力を使うことで意識障害の改善や寝たきりの防止に繋がるケアである。このケアは生理学的機序の解明や重度脳卒中患者を対象とした介入研究によって効果検証もされている。 研究や臨床現場で、背面開放座位ケアの提供が患者のみならず家族にも波及効果があると感じた。 本研究は、申請者が開発した「背面開放座位ケア」の急性期/慢性期版プログラムを家族が何らかの形で参加できる「家族参加型プログラム」に再構築し、家族にどのような作用をもたらすのか、患者と家族双方に効果があるかを検証する。
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研究実績の概要 |
<目的>家族参加型背面開放座位ケアプログラムを作成するための家族に対するインタビュー調査を実施した。その結果をもとに急性期から在宅維持期までの統合版背面開放座位ケアプログラムに家族に必要な情報の要素を追加した。 <方法>背面開放座位ケアを受けた経験を有する意識障害患者の家族を対象としたインタビュー調査。インタビューガイドを用いて聴取し、インタビューデータをもとに逐語録を作成、内容分析を行った。 <結果>対象数は5名、重度脳卒中者の妻が3名、夫が1名、親が1名で年齢は50~60歳台であった。家族が背面開放座位に期待することとして「もう少し楽に座位をとれる補助具や頸部を支える補助具が欲しい、意思疎通できることが1番の願い、もう少し意識がハッキリすると良い、専門書ではなく,一般の人でも見られるような情報誌に掲載して欲しい、入院中は家族が座位に付添う役割を担い看護師と協力して進めたい、手が自由に使えるため、ボタンを押して意思表示ができないかなと思う、日常生活で実施する場面のアイディアや工夫を情報発信して欲しい、リハビリでなく生活の中で使うことを考え補助具の改良をして欲しい」が認められた。 <考察>家族が望む支援内容は、背面開放座位の情報提供や具体的な介護方法の指導であった。在宅介護を担う家族は、家族が入手できる手順書や、身体的負担を軽減させるための補助具や背面開放座位の手技の指導を望んでいた。また患者の身体反応や意識の変化から回復への期待を持ち続けており、それがモチベーションであることから、背面開放座位による微細な変化や回復の兆しを看護師が捉え、共有することで家族の精神的支援となると考えられた。在宅においてリハビリテーションではなく日常の一場面に取り入れる工夫が必要であり、その情報発信も看護師の役割であると考えられた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
家族参加型の背面開放座位プログラム(案)が作成完了する予定であったが、現在、インタユー調査結果を基に制作中であり、ケアプログラム内の動画撮影と編集に撮影会社のスケジュール調整でやや遅れが生じている。
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今後の研究の推進方策 |
動画作成が6月末に完成するため、その後、家族参加型ケアプログラム(案)の作成を分担研究者と分担しながら計画的に進め、会議を適宜取り入れながら進捗を確認していく。
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