| 研究課題/領域番号 |
23K21539
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03234 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 山形県立保健医療大学 |
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研究代表者 |
安保 寛明 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (00347189)
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| 研究分担者 |
高谷 新 山形県立保健医療大学, 保健医療学部, 講師 (40882783)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2025年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
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| キーワード | 精神保健 / ワークエンゲイジメント / 看護師 / 復職 / UWES / 看護管理 / マネジメント行動 / 精神健康 / WHO-5 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の期間全体では、複数年間で看護師のワークエンゲイジメントを含む就業に関する心理社会的要素を調査している。IDの対応をつけることで追跡調査が可能なデザインとしており、ある時点のワークエンゲイジメントがその後のワークエンゲイジメントの得点や就業継続の意思、実際の就業状況への影響を与えるかを研究する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、東日本の３県で働く看護職者を対象に、ワークエンゲイジメントと関連要因、特に組織要因を縦断的に調査するものである。東日本の3県にある医療機関及び訪問看護ステーションの全てに対して調査を依頼し、承諾を得られた機関に質問紙調査を行った。およそ1000名の看護職者から回答を得て、このうち158人が訪問看護ステーションの職員であった。
本研究で調査した項目は、日本語版Utrecht Work Engagement Scale（UWES）短縮版によるワークエンゲイジメント、WHO-5による精神健康度、管理職者がおこなう職場内のマネジメント行動に関する評価、年齢や所属部署などの属性などであった。回答を得た1035名のWHO-5 、UWESの平均値はそれぞれ10.75と2.67であり、このうち病院勤務者は874名で平均がUWES-Jの平均（標準偏差）が2.58（1.07）、WHO-5は10.44(5.22）であった。
また、前年度に調査を行ったデータを活用して分析したところ、組織要因と個人のアウトカムとしてのワークエンゲイジメントのあいだに重要な関連がみられた。この点については論文として投稿中である。この投稿に関連して国際的な動向を精査したところ、仕事と家族のコンフリクトの関係にもワークエンゲイジメントの高さが緩衝要因となる可能性を示す論文があり、メタ解析あるいはスコーピングレビューの可能性を検討している。
また、本研究に関しては派生する研究が多く生じることとなり、次年度以降の調査項目に反映する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初に想定したよりも新型コロナウイルスへの対応や社会生活の停滞が長期化したため、医療職者を対象にした調査は行いにくい状況が続いた。
調査の規模を変更せずとも、郵送法とWEBからの入力を併用することで、当初に想定した回答数にやや近い回答を得ることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は、東日本の３県で働く看護職者を対象にワークエンゲイジメントと関連要因、特に組織要因を縦断的に調査するものである。これまでにおよそ1000名から調査協力を得ているため、今後は追跡調査を行うことで各要因がワークエンゲイジメントや精神健康度に与える影響について経時的影響を分析する。
また、本研究の主たる着眼点のひとつにワークエンゲイジメントの向上に寄与する管理職者の行動があるが、この管理職者の影響力については組織の凝集性や文化的意味合いといった社会学的な知見を複合的に分析することが研究分野を豊かにすることになる。
その点で、東欧やアジアの言語に翻訳することの支援を行うなどして多国間比較を行えるようにすることが望ましいと考えている。この点で、欧州やアジア圏域内での本研究のパートナーシップ校を探すこととし、本研究分野の国際的な発展にも取り組むこととする。
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