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冠動脈血行再建術後患者のHL向上を目指した在宅遠隔セルフケア支援システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 23K21549
補助金の研究課題番号 21H03245 (2021-2023)
研究種目

基盤研究(B)

配分区分基金 (2024)
補助金 (2021-2023)
応募区分一般
審査区分 小区分58060:臨床看護学関連
研究機関摂南大学

研究代表者

稲垣 美紀  摂南大学, 看護学部, 教授 (60326288)

研究分担者 大田 博  福岡大学, 医学部, 准教授 (10739775)
瀬戸 奈津子  関西医科大学, 看護学部, 教授 (60512069)
緒方 久美子  福岡大学, 医学部, 教授 (00309981)
稲垣 範子  摂南大学, 看護学部, 講師 (90782714)
長沢 美和子  摂南大学, 看護学部, 助教 (30845748)
小堀 栄子  摂南大学, 看護学部, 教授 (00422931)
岡田 彩子  日本赤十字看護大学, さいたま看護学部, 教授 (10425449)
竹下 裕子 (吉田裕子)  摂南大学, 看護学部, 准教授 (10437668)
研究期間 (年度) 2021-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
15,080千円 (直接経費: 11,600千円、間接経費: 3,480千円)
2025年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードセルフケア / 冠動脈血行再建術 / 遠隔支援 / ヘルスリテラシー / 遠隔 / 心筋梗塞 / 循環器看護
研究開始時の研究の概要

冠動脈再建術を受けた患者は、再発予防のセルフケアが求められ、適切なセルフケアを継続できるためには、良好な健康の増進や維持に必要な情報を得て、これを理解し利用するための個人の意欲や能力であるヘルスリテラシー(HL)を高めることが重要である。日本人のHLは低く、セルフケア不足による再発や過度な生活制限によるQOL低下が危惧されている。本研究の目的は、冠動脈再建術後患者を対象とし、HLの向上を目指した在宅遠隔セルフケア支援システムを開発・運用し、有効性を検証することとする。

研究実績の概要

・2022年度に実施した冠動脈血行再建術を受けたことのある外来通院中または入院中の患者15名を対象とした面接調査の結果について、国内学会にて発表した。患者がセルフケアに必要な情報を獲得及び理解する上での課題として、患者が検査結果に安心できていないこと、医療従事者からの説明に満足できないこと、知れば知るほどに不安が募っていることなどが明らかになった。
また、患者がセルフケアに必要な情報を獲得及び理解する上で期待する支援には、個別ニーズに関する情報提供、個別相談、定期的な評価に関する内容が挙げられた。患者のニーズに対応するには、個別のニーズに対応できるチームでの継続的な支援、患者のICTリテラシーに沿った遠隔での情報提供および相談システムの重要性が示唆された。

・冠動脈血行再建術を受けたことのある外来通院中または入院中の患者300名程度を対象とした質問紙調査を実施し、データ分析の段階である。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

300名の質問紙調査を終了するために時間がかかり、データ分析が遅れているため。

今後の研究の推進方策

・質問紙調査のデータより、冠動脈血行再建術後患者のセルフケア測定尺度を開発する。また、開発した測定尺度を使用し、セルフケア、ヘルスリテラシー、ソーシャルサポート、QOLの関連について明らかにする予定である。
・統計専門家のアドバイスや技術的なサポートを得ることで、分析にかかる期間を短縮する。

報告書

(3件)
  • 2023 実績報告書
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実績報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 冠動脈血行再建術後患者がセルフケアに必要な情報を獲得及び理解する上での課題と期待する支援2023

    • 著者名/発表者名
      稲垣美紀,大田博,稲垣範子 他
    • 学会等名
      第43回日本看護科学学会学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2021-04-28   更新日: 2025-12-26  

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