| 研究課題/領域番号 |
23K21551
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03248 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
原島 伸一 京都大学, 医学研究科, 客員研究員 (80444793)
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| 研究分担者 |
古田 真里枝 京都大学, 医学研究科, 教授 (20390312)
東 真弓 京都大学, 医学研究科, 客員研究員 (20447981)
西村 亜希子 香川大学, 医学部, 准教授 (70738674)
千草 義継 京都大学, 医学研究科, 助教 (80779158)
元木 環 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 准教授 (80362424)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2024年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2023年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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| キーワード | 妊娠糖尿病 / 血糖管理 / 周産期合併症 / 患者教育 / 医療スタッフ教育 / 皮下連続式グルコースモニタリングシステム / 産後ケア / 多職種連携 / 情報通信技術 / 連続皮下グルコースモニタリングシステム / 多種食連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、健康行動を支援するアプリ開発を通して妊娠糖尿病の産後ケアの実践を充実さ
せ、将来の糖尿病発症リスクに対して情報通信技術（ICT）を活用した切れ目のない産後ケ
ア体制を構築する。その結果、母子のヘルスケアの発展、母子の健康行動の改善、母子の健康維持・増進に寄与することを目指し、また、助産師教育の発展にも寄与したいと考えている。
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| 研究実績の概要 |
当初計画では、2021年度は、2022年度にかけて、全国の共同研究機関において20～49歳の妊娠糖尿病および正常耐糖能の産後女性を対象に、産後12週後に連続皮下グルコースモニタリングシステム（フリースタイルリブレプロ）を装着し、産褥期の連続した血糖変化を明らかにし、ハイリスク者の抽出を行う予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染対策のため、共同研究機関との打合せや妊婦の新規エントリーが困難となったため、調査は可能な範囲で継続しながら、2022年度に実施予定であった医療従事者対象の妊娠糖尿病に関する実態調査を前倒して実施した。
2021年度の研究において産後12週の連続皮下グルコースモニタリングが行えた女性は、妊娠糖尿病の産後女性22名、正常耐糖能の産後女性20名であった。調査、解析は2022年度に続くため、2021年度分の調査としては終了した。
また、医療従事者の実態調査では、文献を基に質問紙を作成し、Web調査システムを利用して、看護師500名、助産師100名、保健師100名、管理栄養士200名、薬剤師200名の合計1100名を対象に、糖代謝異常妊娠に関する知識、臨床経験、妊産褥婦を担当するにあたり経験した困難、糖代謝異常妊娠のケアを担当する医療従事者のための支援のニーズについて、調査を完了した。2022年度に一般女性を対象とした調査とともに解析を進めるため、2021年度分の調査としては終了した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、全国の共同研究機関において、20～49歳の妊娠糖尿病および正常耐糖能の産後女性を対象に、産後12週後に連続皮下グルコースモニタリングシステム（フリースタイルリブレプロ）を装着し、産褥期の連続した血糖変化を明らかにし、ハイリスク者の抽出を行う予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染拡大による影響に伴い、共同研究機関における感染拡大防止の観点に基づく活動制限により、妊婦連続血糖測定のデータ数を十分確保することが困難であった。そのため、調査期間を延長するとともに、調査機関を追加し対応し、2021年度予定していた計画については、おおむね実施することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症に関しては、行動制限等が緩和される傾向にあり、今後の影響は軽減されることが予想される。しかし、共同研究者は医療機関勤務す
る医療専門職であり、一般の社会生活者よりも行動制限が継続される可能性はある。また、妊婦は感染症ハイリスク者であり、安全を最優先に研究を行う必要がある。
これについては、これまで対応してきたように、地域や医療機関、妊婦の個別の状況に応じて、実施可能な方法を検討し研究を進めていくことで、影響は最小限にできると考えられる。
また、文献レビューや質問紙調査など、同時進行で行えることは、可能な範囲で同時進行、順序を入れ替えるなどして、計画通り進められるよう努める。
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