| 研究課題/領域番号 |
23K21567
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03268 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
有本 梓 横浜市立大学, 医学部, 教授 (90451765)
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| 研究分担者 |
田高 悦子 北海道大学, 保健科学研究院, 教授 (30333727)
伊藤 絵梨子 横浜市立大学, 医学部, 講師 (50737484)
今松 友紀 (三上友紀) 横浜市立大学, 医学研究科, 特任講師 (80589599)
岩田 由香 横浜市立大学, 医学部, 助教 (80909755)
赤塚 永貴 横浜市立大学, 医学部, 助教 (30966081)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2024年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
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| キーワード | 孤独感 / 社会的孤立 / オンラインプログラム開発 / 母親 / 民産官学 / プログラム開発 / 乳幼児 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
乳幼児の母親における孤独感は母子の健康に影響を及ぼす課題である。特に、日本では諸外国に比べ、少子化や核家族化、母親への育児負担の集中などにより、乳幼児を育てる母親が孤立し孤独感を抱きやすい状況にある。孤独感軽減プログラムは少なく、欧米圏では民間主導であり、日本で自治体が適用可能で民間も協力して開発していく必要がある。そのため、オンライン活用による利便性向上を加味した孤独感軽プログラムの開発と評価が重要である。本研究は、乳幼児の母親に対するオンライン孤独感軽減プログラムを市民・企業・自治体・大学の協働により開発し、効果と活用可能性を検討する。
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| 研究実績の概要 |
乳幼児の母親の孤独感は母子の健康に影響を及ぼす課題である。日本では、諸外国に比べ、少子化や核家族化、母親への育児負担の集中により、乳幼児を育てる母親は孤立しやすく孤独感を感じやすい状況にある。しかし、孤独感軽減プログラムは欧米圏の民間主導に限られており介入研究が少なく、日本で適用可能な民産官学によるプログラム開発ならびに介入研究による評価が必要である。加えて、アフターコロナ(Withコロナ)時代を見据え、オンラインによる利便性向上も検討する必要がある。
本研究の目的は、乳幼児の母親に対するオンライン孤独感軽減プログラムを民産官学協働により開発し、その効果を明らかにすることである。
令和3年度繰越分では、乳幼児の母親に対するオンライン孤独感軽減プログラムの開発および実用性の検討を行った。国内外の最新論文を加えた文献レビュー、エキスパート（支援経験のある保健師（官）・主任児童委員・ボランティア他（民）、多分野の学識経験者（学）、企業（産）等）への意見聴取を行い、乳児の母親および父親へのオンライン無記名自記式質問紙調査を自治体（官）の協力を得て実施し、これらの調査結果を参照してプログラム案を具体化した。オンライン調査は、令和元年度までに開発した評価指標「UCLA孤独感尺度第3版10項目短縮版」を用い、孤独感の実態ならびに孤独感に関連する要因を明らかにした。研究協力自治体の募集により、新たな研究協力自治体が加わり、研究計画の検討を開始できた。
今年度の成果の意義は、乳幼児の母親に対する孤独感軽減プログラム案の具体的計画ができた点である。今後の課題は、プログラム案の試行(パイロットスタディ）である
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
新型コロナウイルス感染症による影響と研究協力機関の事情により期間延長を要したが、当初の計画で挙げていた、乳幼児の母親に対するオンライン孤独感軽減プログラムの開発と計画（プロトコルの検討）および公表準備、研究協力自治体の募集をおおむね予定通り進められた。
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| 今後の研究の推進方策 |
乳幼児の母親に対するオンライン孤独感軽減プログラムの実用性を検討する。その方策として、乳幼児の母親および父親へのオンライン質問紙調査結果を分析ならびに国際学術誌への公表を行い、プログラムプロトコルに反映する。今後の研究遂行の推進に向けて、研究人材の雇用、分析および公表などに係る委託、心理学・精神医学・情報工学・統計学など他分野の専門家や企業人材からプロトコルおよび介入研究計画へ助言を得る機会確保などを積極的に行う。
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