| 研究課題/領域番号 |
23K21569
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03270 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
窪田 泰江 名古屋市立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (00381830)
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| 研究分担者 |
嶋崎 義浩 愛知学院大学, 歯学部, 教授 (10291519)
佐藤 和佳子 山形大学, 医学部, 教授 (30272074)
安井 孝周 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (40326153)
山田 紀代美 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (60269636)
堀田 祐志 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 准教授 (90637563)
小嶋 雅代 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 部長 (30326136)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2024年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2021年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
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| キーワード | フレイル / 排泄機能 / 認知機能 / 尿失禁 / 高齢者 / 排泄 / デバイス / 排泄自立度 / 排泄管理 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
「健康寿命を延伸」するには自立排泄が重要である。では、自立排泄はフレイルや認知機能といかなる関係があるのか？また、高齢化に伴うフレイルや認知機能障害の発症を遅らせるために、高齢者の残存能力を最大限に活用する方策はあるのか？ の命題を持った。私たちは「健康寿命の延伸」に重要な役割を果たす予防法を提案する上において、「排泄・フレイル・認知機能」の異なる３つの関係を長期的に観察し、それら３症状の予防に役立てるような取り組みを提案することで、今後社会に還元できる福祉施策につなげられることを期待している。
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| 研究実績の概要 |
私たちはこれまでに本学医学部デザインセンターにある３Dプリンターを用いて、産学官連携で「就寝時に使用できる簡易装着式の男性用集尿器」を開発した。介護現場でのオムツ交換の回数が減ったり、夜中にトイレに起きる回数が減り、転倒のリスク軽減にもつながるなど介護現場では有用であった。その経験とノウハウを発展させ、産学官連携にて排泄支援デバイスの実用化を目指すべく、オムツ内に排尿があったことをいち早く検知する「オムツセンサー」の有用性の検証や、オムツ内に排便があったことを「便臭成分で検知するセンサー」の有用性を検証した。その他にも、簡易超音波装置を膀胱部につけることで、尿が膀胱にたまってきたことをアプリで知らせるシステムを用い、適切なタイミングで排尿誘導すすることで、オムツ内への漏れが減らせるかを検討した。デバイスの軽量化や使いやすさなど、実際に介護現場で使用できる機器に改良していく予定である。
排尿に関する心配事を持つ人々は、心身ともに過剰なストレス下にあり、二次性に抑うつ・不安などの否定的感情を持ちやすい。この心理的要因は、外出や運動などの意欲を低下させ、病気に対する考え方、医療受容行動、さらに周囲との人間関係にも影響し、間接的に身体疾患の予後を左右し、フレイルの状態になる可能性が高い。自立排泄の維持、フレイル、認知機能障害の予防につながる対策について、共同研究者らと協議を行ないながら、どのような運動や健康診査、口腔診査、排泄相談などの心理的サポートが継続可能で、より有効な予防法になりうるかについて研究分担者らと意見交換をした。
また、海外学会にも積極的に参加し、最先端の基礎研究、フレイルと尿失禁との関連調査研究、臨床で実際に使用されているデバイスの有用性についてまで幅広く学んだ。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
産学官連携での事業は比較的進んでいる。高齢者施設でのフレイル・排泄機能・認知機能調査が計画立案まではできているが、倫理申請準備と実際に行う場所との調整に少し時間がかかっている。今年度中には終了できるよう、各所に研究協力者を置いて実施するつもりである。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査研究ができそうな施設の関係者と連絡が取れており、倫理が通り次第、対象となる高齢者において調査を実施できる体制を整えている。実際の調査の際には理学療法士などリハビリに関わる医療者にも調査を依頼することになるため、研究についての調査協力依頼・説明会なども開催する予定にしている。リハビリの一環として、フレイル調査が可能になれば現場の負担を減らすことが可能と考える。
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