| 研究課題/領域番号 |
23K21572
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03273 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 兵庫県立大学 |
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研究代表者 |
林 知里 兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 教授 (50454666)
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| 研究分担者 |
尾形 宗士郎 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 研究所, 室長 (00805012)
増野 園惠 兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 教授 (10316052)
谷口 麻希 (梅田 麻希) 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (40424311)
豊田 宏光 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (50514238)
岡野 匡志 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 特任教授 (50754826)
種村 菜奈枝 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 食品保健機能研究部, 室長 (50790630)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | セルフモニタリング / デジタルヘルス / ヘルスアプリ / ソーシャルフレイル / 労災データベース / フレイル / 地域・職域包括ケア / 百歳体操 / 転倒リスク / 転倒 / ICT / 包括ケアシステム / 複雑介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、壮年期から高齢期における切れ目のない地域・職域包括ケアシステムモデルの構築を目的に、地域・職域介入研究を用いて①高齢者の転倒・骨折、サルコペニア、フレイルと地域・職域環境や生活特性との関係を解明する。②独居や閉じこもりなど、社会的フレイルへの関心が高い本邦発の早期発見・早期介入の方策を考案する。③壮年期からの健康セルフモニタリング能力向上のためのICT（情報通信技術）活用の効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、百歳体操参加者のデータベースを用いて転倒および転倒リスクに関する要因を検討した。結果、転倒と転倒不安には異なる要因が関与していることが明らかとなった。転倒においては百歳体操に長期間参加していること、開眼片足立ち時間、椅子から独力で立ち上がれるか、過去１年の転倒歴、現在転倒不安ありといった要因が関係し、転倒不安に対しては、年齢、開眼片足立ち時間、椅子から独力で立ち上がれるか、過去１年の転倒歴、性別、下肢筋力、歩行速度が関係していていた。成果は、英文海外雑誌にて報告した（Toyoda, Hayashi, Okano (2022) Archives of Gerontology and Geriatrics)。さらに、百歳体操参加者のデータベースから得られたこれまでの成果の総まとめとして、自治体に配布してもらう住民向けパンフレットを作製し配布した（1000部配布）。また、百歳体操参加者のデータベースから転倒リスクをアセスメントするツールを開発し、大阪公立大学と共同で特許申請を行った。コミュニティにおいて開催されている健康大学参加者を対象とした研究により、疲労感と便秘に関する関係を分析し、海外雑誌で報告した（Int. J. Environ. Res. Public Health）。 明石市の各中学校区に1つ設置されているコミュニティセンターにて、介入研究の説明会を兼ねた住民向けのフレイル予防講座を計4回開催し、骨密度測定および超音波測定などを実施した。100名以上の参加があった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
百歳体操データベースの分析による成果を得ることができた。また、成果を分かりやすく住民に還元できるパンフレットも作成し、配布することができた。特許申請については、大阪公立大学と共同で滞りなく実施した。また、介入研究の説明と骨密度測定・超音波測定による健康チェックの機会を合わせて実施し、地域住民から好評を得た。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、健康アプリを用いた介入研究に着手する。介入前調査を実施し、参加者のリクルートと介入を進めていく。
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