| 研究課題/領域番号 |
23K21572
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03273 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 兵庫県立大学 |
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研究代表者 |
林 知里 兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 教授 (50454666)
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| 研究分担者 |
尾形 宗士郎 国立研究開発法人国立循環器病研究センター, 研究所, 室長 (00805012)
増野 園惠 兵庫県立大学, 地域ケア開発研究所, 教授 (10316052)
谷口 麻希 (梅田 麻希) 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (40424311)
豊田 宏光 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (50514238)
岡野 匡志 大阪公立大学, 大学院医学研究科, 特任教授 (50754826)
種村 菜奈枝 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 食品保健機能研究部, 室長 (50790630)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
13,520千円 (直接経費: 10,400千円、間接経費: 3,120千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | セルフモニタリング / デジタルヘルス / ヘルスアプリ / ソーシャルフレイル / 労災データベース / フレイル / 地域・職域包括ケア / 転倒 / ICT / 包括ケアシステム / 複雑介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、壮年期から高齢期における切れ目のない地域・職域包括ケアシステムモデルの構築を目的に、地域・職域介入研究を用いて①高齢者の転倒・骨折、サルコペニア、フレイルと地域・職域環境や生活特性との関係を解明する。②独居や閉じこもりなど、社会的フレイルへの関心が高い本邦発の早期発見・早期介入の方策を考案する。③壮年期からの健康セルフモニタリング能力向上のためのICT（情報通信技術）活用の効果を検証する。
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| 研究実績の概要 |
①高齢者の転倒・骨折、サルコペニア、フレイルと地域・職域環境や生活特性との関係を解明するの目標に対して、2021年度は、厚生労働省のオープンデータ「労働災害データベース」から、転倒災害によるもの約35000件を抽出し、職種横断骨折に関するデータベースを作成した。第一段階の分析を終えた段階で、論文執筆に向けた準備をしている。分析により、職種、年齢、起因物等を調整し、骨折リスクに関係する要因が明らかとなった。また、洲本市いきいき百歳体操のデータベースの分析により、体操参加者のフレイル予防に関するエビデンスを得、海外学術雑誌で成果発表をした（2021年12月,Environmental Health and Preventive Medicine）。また、百歳体操への長期間の参加が、下肢筋力を向上し、歩行速度の低下および身体機能の低下を抑制することを明らかにし、海外学術雑誌で報告した（2021年5月,European Review of Aging and Physical Activity）。
②独居や閉じこもり等、社会的フレイルへの関心が高い本邦発の早期発見・早期介入の方策を考案する、および、③健康セルフモニタリング能力向上のためのICT（情報通信技術）活用の効果を検証するの目標に対しては、地域および職域との関係づくりを進めており、期待できる成果が得られている。介入研究を実施するための準備も進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
5年計画の初年度であったが、①高齢者の転倒・骨折、サルコペニア、フレイルと地域・職域環境や生活特性との関係を解明するの目標に対して、研究雑誌に発表するエビデンスを得た。介入研究の準備に時間がかかったため、次年度に繰り越して使用した。
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| 今後の研究の推進方策 |
②独居や閉じこもり等、社会的フレイルへの関心が高い本邦発の早期発見・早期介入の方策を考案する。および③健康セルフモニタリング能力向上のためのICT（情報通信技術）活用の効果を検証する。に関する研究を進めていく。
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