| 研究課題/領域番号 |
23K21575
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| 補助金の研究課題番号 |
21H03276 (2021-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2021-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 日本赤十字看護大学 |
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研究代表者 |
吉川 悦子 日本赤十字看護大学, 看護学部, 准教授 (00435554)
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| 研究分担者 |
石丸 知宏 産業医科大学, 医学部, 准教授 (30813737)
小林 由佳 法政大学, 現代福祉学部, 准教授 (40965703)
呉地 祥友里 東海大学, 医学部, 特任助教 (70981900)
呉地 祥友里 東海大学, 医学部, 特任助教 (60347721)
佐野 友美 公益財団法人大原記念労働科学研究所, 研究部, 研究員 (70782548)
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| 研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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| キーワード | 産業保健 / 中小規模事業場 / メンタルヘルス一次予防 / 参加型職場環境改善 / e-ラーニングプログラム / e-ラーニング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、中小規模事業場におけるメンタルヘルス一次予防推進のための包括的職場環境改善プログラムを用いたクラスター無作為化比較試験を実施し、ストレス対策の効果ならびに実効的な職場環境改善の運用方法を提案する。遠隔支援包括的職場環境改善プログラムは各職場での環境改善の実施以外はすべてウェブ上で進めることができる。開発したプログラムはウェブ上で無料公開するとともに、運用のための手引きを作成し現場応用をはかる。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、中小規模事業場におけるメンタルヘルス一次予防推進のための包括的職場環境改善遠隔支援プログラムを用いた介入研究を実施し、ストレス対策の効果ならびに実効的な職場環境改善の運用方法について明らかにすることを目的とする。人的・物的資源に制約のある中小規模事業場においても実行可能なeラーニングを開発し、職場ストレス状況や職場環境改善の準備状況にあわせた最適なプログラム手順から環境改善実施・評価までを、すべてeラーニングならびにオンラインコミュニケーションツールを用いた遠隔支援で実施する。本研究にて得られた知見に基づき、中小規模事業場であっても実効的な職場ストレス対策を遠隔支援にて展開できる新たなストレス対策コンテンツを実装化し、その方法論を提示する。もって、新型コロナウイルス感染症により大きな打撃を受けた中小規模事業場での新たな職業生活様式に適応しつつ、多様な職場にメンタルヘルス一次予防を推進する基盤を得ることを目指す。
2023年度は、包括的参加型職場環境改善プログラムの介入研究の準備を行った。具体的には、包括的参加型職場環境改善プログラムを職場で推進するファシリテータのトレーニングプログラムを開発し、実施した。あわせて、ファシリテータトレーニング参加者より、遠隔支援プログラムについて使いやすさ、わかりやすさの点から定性的な評価を得て、自律的に職場単位で職場環境改善を進めることができるようなツールの改変を行った。遠隔支援で包括的職場環境改善を進めるためには、職場内で本取り組みを進める「ファシリテータ」の果たす役割が大きいことが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本年度は介入研究を開始する予定であったが、実施できなかった。理由として、新型コロナウイルス感染症拡大によるリモートワークの導入や事業規模縮小など、労働環境や労働形態の大きな変更等があり、介入研究を受け入れることのできない状況が今だ継続している状況であった。介入研究のターゲットとしている中小規模事業場は、特に健康危機等の経済影響を大きく受けている状況があり、当初内諾を得ていた事業場からも介入研究のお断りが生じた場合もあった。研究者のネットワークを活用しながら新たな事業場からの研究協力の承諾を得て、次年度は介入研究の実施を予定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度はファシリテータトレーニングの仕組みを整備し、あわせて遠隔支援プログラムの修正を行ったので、次年度はスムースに介入研究を開始することができると考える。
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