研究課題/領域番号 |
23K21813
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補助金の研究課題番号 |
21H03715 (2021-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2021-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
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研究機関 | 神戸女学院大学 |
研究代表者 |
南出 和余 神戸女学院大学, 文学部, 准教授 (80456780)
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研究分担者 |
佐々木 宏 北海道大学, 教育学研究院, 准教授 (50322780)
太田 哲 多摩大学, グローバルスタディーズ学部, 教授 (50636222)
片 雪蘭 奈良大学, 社会学部, 講師 (50848372)
山本 達也 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (70598656)
針塚 瑞樹 別府大学, 文学部, 准教授 (70628271)
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研究期間 (年度) |
2021-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2024年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2021年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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キーワード | 若者研究 / 不確実性 / 南アジア / 政治指向 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、現在の南アジア社会で1990年代生まれの若者たちが直面している「予測不可能な将来のもとでの一時的対応戦略」を、「不確実性の時代」における新たな可能性の機会とみなし、そうした若者たちの行為思考を通して南アジアの社会変動を捉えようとしている。若者たちの社会との関わり方が既存の南アジアの社会構造との間で不一致を起こし、その結果として変わっていく社会の姿を知ることは、南アジア地域研究に限らず、若者を社会変動の原動力と可能性として捉える視点を提示しうるものと考える。
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研究実績の概要 |
本研究は、現在の南アジア社会で1990年代生まれの若者たちが直面する「予測不可能な将来のもとでの一時的対応戦略」を「不確実性の時代」における新たな機会とみなし、そうした若者たちの行為思考を通して南アジアの社会変動を捉えることを目的としている。 2023年度は5月と2024年2月にオンラインでのメンバー内研究会を開催し、各自の現地調査報告を共有した。オープンの研究会としては、7月に本研究主催で「南アジア1990年代の社会変容を考える」(於・京都大学東京サテライトオフィス)を開催し、1990年という南アジアのターニングポイントについて議論するために、インドUP州で人類学調査を1980年代から継続的に実施されている八木祐子先生(宮城学院女子大学)を招聘して実施した。また11月には、東京外国語大学と本研究の共催にて国際シンポジウム「Global Youth Dynamics and 'Reality' Negotiation in East Africa and South Asia: Gender, Diversity, Agency」を開催し、東アフリカとの比較から南アジアの若者の現状について議論した。南アジア研究に関しては海外からMarie Lall教授(University College London)とJane Dyson准教授(The University of Melbourne)、国内からは本研究会メンバー3人に加えてNirmala Ranasinghe准教授(奈良県立大学)が発表した。 各メンバーは8-9月と12月、2024年2月に現地調査を実施し、現地調査についてはほぼ終えている。2月のメンバー内研究会では次年度の成果報告についての議論を開始した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度から繰り越した計画・予算を2023年度前半に実行し、2023年度計画分も2023年度内に実施して、当初の計画におおむね追いついた状況である。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は最終年度となるので、必要に応じて各自が補足調査を実施し、成果のための議論に重点を置く。具体的には6月に国内研究会を開催し、成果出版のための原稿準備に入る。また11月頃に本研究課題3回目の国際シンポジウムを開催して各メンバーの研究成果から「不確実性の時代を生きる若者」に関する議論を発展させる。海外から関連する研究者も招聘する予定である。一部のメンバーは国内外の関連学会での研究発表を通じて適宜コメントをもらう機会をもつ。 最後に、2025年1月から2月の間に原稿読み合わせの研究会を開催し、出版社との出版交渉を行う。
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