| 研究課題/領域番号 |
23K22021
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| 補助金の研究課題番号 |
22H00749 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分03070:博物館学関連
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| 研究機関 | 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館 |
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研究代表者 |
島谷 弘幸 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 皇居三の丸尚蔵館, 館長 (90170935)
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| 研究分担者 |
小泉 惠英 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 未登録, 副館長 (40205315)
河野 一隆 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸研究部, 部長 (10416555)
木川 りか 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 学芸部博物館科学課, 課長 (40261119)
早川 典子 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 副センター長 (20311160)
志賀 智史 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 学芸部博物館科学課, 室長 (90416561)
渡辺 祐基 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 学芸部博物館科学課, 研究員 (20825583)
倉島 玲央 独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所, 保存科学研究センター, 研究員 (40807492)
桑原 有寿子 独立行政法人国立文化財機構九州国立博物館, 学芸部企画課, 研究員 (50784039)
鷲頭 桂 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 准教授 (90590448)
安永 拓世 成城大学, 文芸学部, 准教授 (10753642)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2025年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2023年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2022年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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| キーワード | 在外日本美術品 / 文化財修理 / 国際協力 / 展示基準 / 在外日本美術 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本課題では、海外と日本の関係者の間で意見の相違が生じやすい日本美術作品の展示期間などの条件について海外での聴き取り調査による具体的な状況調査を行い、また、実験を通じて改めて検討を行う。さらに、「慣例」や「感覚的な説明」だけでは伝わりにくい、日本美術品の本格修理の必要性についても、科学的根拠を明確にし、日本美術を健全に国内外で活用するための基礎とする。
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| 研究実績の概要 |
多くの日本美術の名品が海外に渡っている。このような在外日本美術は日本文化発信の有力なツールであるが、昨今、海外で人目にふれる機会が減少傾向にある。本課題では、在外日本美術作品の展示期間等の条件について具体的な状況の調査を行い、許容できる展示条件の再検討を行うとともに、日本美術品の本格修理の必要性についても科学的根拠を明確にし、日本美術を健全に国内外で活用するための基礎とする。
＜海外の日本美術作品の保存方法、修理方法、活用状況の調査＞ 2023年9月に、北米ニューヨークのメトロポリタン美術館、およびワシントンのフリアギャラリー（現、国立アジア博物館）を訪問し、聴き取り調査を実施した。その際には、事前に質問項目、およびそれらの項目に対応する日本国内の状況をまとめたものを一覧表として日英表記の形で作成し、訪問前に余裕をもったスケジュールで先方へ送付した。いずれの機関でも学芸部と修理部門の両方と面談し、日本美術作品の展示期間等の条件について具体的な状況調査および情報交換を行った。また、日本美術品の本格修理を行う際の基準や修理に関わる考え方についても議論を行った。この調査で貴重な情報交換をすることができ、多くの知見が得られたため、その内容について九州国立博物館の研究紀要でその内容を公表した。
＜軸装にかかる物理的な負荷についての予備実験＞ 軸装にかかる物理的な影響を調査するための予備試験を開始し、環境条件を変えたとき、展示期間を変えたときの掛軸の形状変化を計測した。また、この試験結果を踏まえ、本試験のための掛軸サンプルの仕様について議論し、本試験の実験方法を決定した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
北米における海外調査を予定通りに実施することができ、充実した情報交換を実施することができた。また、その成果を年度内に研究紀要に公表することもできた。軸層の物理的形状に関する実験についても、予備試験を通じて本試験の内容を決定することができ、実験も順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度の北米調査においては、質問項目をまとめた質問票を作製して、事前に先方へ送付した。この中には日本国内の状況について情報を入れておいたため、双方向の情報交換が可能となった。この事前のやり取りによって、調査の目的が明確となり、短期間でも充実した調査を実施することができた。今後もこの方法を活用して、引き続きほかの地域の調査を実施したい。また、研究成果の公表にも引き続き努めていきたい。
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