| 研究課題/領域番号 |
23K22022
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| 補助金の研究課題番号 |
22H00750 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04010:地理学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
八反地 剛 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (00418625)
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| 研究分担者 |
土志田 正二 総務省消防庁消防大学校(消防研究センター), その他部局等, 研究員(移行) (20526909)
小倉 拓郎 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 講師 (50906154)
古市 剛久 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 森林総研特別研究員 (60464202)
田中 靖 駒澤大学, 文学部, 教授 (80348888)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
12,740千円 (直接経費: 9,800千円、間接経費: 2,940千円)
2024年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
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| キーワード | 地形 / 斜面崩壊 / 土砂災害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究課題では谷頭斜面での表層崩壊から谷頭凹地の形成、そして次の表層崩壊に至るまでの一連の谷頭地形の発達を「表層崩壊ライフサイクル」ととらえる。この崩壊から次の崩壊に至るまでの１サイクルを対象として、崩壊後数年間、数十年間、数百年間の３つのタイムスケールに焦点を当て、谷頭地形の変遷を明らかにする。さらに、このサイクルに対する過去特に中世以降に生じた人間活動の影響についても明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題では谷頭斜面での表層崩壊から谷頭凹地の形成、そして次の表層崩壊に至るまでの一連の谷頭地形の発達を「表層崩壊ライフサイクル」ととらえ、そのサイクル内で生じる主な地形プロセス、谷頭における土層の形成速度、あるいは過去の人間活動がこれらのプロセスや速度に与える影響を明らかにすることを目的とする。
崩壊直後の数年間程度の地形変化に関する分析として、広島県広島市安佐南区と熊野町の表層崩壊地を対象とした現地観測の結果を整理し、崩壊後に形成された水路地形の維持条件について分析した。また、崩壊跡地への土砂供給の観点から、静岡県浜松市天竜区の花崗岩斜面を対象として、落石による土砂供給量と微地形の関係についての分析に着手した。
過去数十年間の崩壊と侵食の関係について分析するため、広島県広島市安芸区を対象としてLiDAR機能を搭載したUAVを用いて、2018年豪雨後のLIDAR DEMを作成した。このDEMと豪雨前DEMの分析を行い、豪雨前の微地形と表層崩壊の発生条件との関係についての分析に着手し、崩壊が発生しやすい水路頭の地形条件いついて分析を進めている。
崩壊後数百年以上経過した斜面・渓流を対象とした長期的な地形変動に関する解析を行うため、宮城県丸森町の周辺と山口県防府市の周辺において炭化物試料を採取し年代分析を行った。同時に広島県広島市の調査地を対象として、数値シミュレーションによるソイルクリープによる土層形成速度の推定分析を行った。さらに、中世以降のはげ山化や城郭などの人為的擾乱の評価を行うため、広島県広島市の周辺と山口県防府市の周辺などの調査地を対象として、それらの痕跡と崩壊とのかかわりについて分析を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
LIDAR機能を搭載したUAVについては、半導体不足による納入遅延が懸念されたものの、早めに見積もり等を行うことで、9月までにスムーズに導入することができ、11月以降に広島県広島市や静岡県浜松市の調査地での調査に投入して、新たな高精細地形データを取得することができ、当初想定通りに進めることができた。また、人為的な地形の影響の評価や、数値シミュレーションによる土層形成速度の推定についても、研究協力者のサポートを得て、当初の想定通り進められた。宮城県丸森町の崩壊地については、さらにデータの追加が必要であるが、谷埋堆積物年代測定も進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
初年度に複数のプロジェクトを立ち上げており、これらのデータ解析とあらたなデータの取得に向けて進める。特に本年度は広島県・山口県での調査に加えて、宮城県丸森町での調査も精力的に進めていく。2022年度の実施計画の後半に一部に記載した「近年の大規模山火事による侵食状況の評価」について、日本国内には調査に適した地域を見つけられなかった。現時点で選定している数か所のサイトの調査にもかなりの労力がかかることから、その方向に注力することとなった。
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