| 研究課題/領域番号 |
23K22026
|
|---|
| 補助金の研究課題番号 |
22H00754 (2022-2023)
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分04010:地理学関連
|
|---|
| 研究機関 | 岡山大学 |
|---|
研究代表者 |
松多 信尚 岡山大学, 教育学域, 教授 (40578697)
|
|---|
| 研究分担者 |
松岡 格 獨協大学, 国際教養学部, 教授 (40598413)
廣内 大助 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (50424916)
杉戸 信彦 法政大学, 人間環境学部, 教授 (50437076)
早川 裕弌 北海道大学, 地球環境科学研究院, 准教授 (70549443)
石山 達也 東京大学, 地震研究所, 准教授 (90356452)
村瀬 雅之 日本大学, 文理学部, 准教授 (90508748)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2023年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2022年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
|
|---|
| キーワード | 台東縦谷断層 / 活断層 / 地表地震断層 / 稠密水準測量 / 変動地形 / ひずみ蓄積プロセス / 2022年台東地震 / 水準測量 / 空中写真判読 / 地籍図 / 1951年縱谷地震 / 台湾縦谷断層 / 1951 花東縱谷地震 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
研究概要は空中写真判読による活断層調査と地形調査をベースとして、第四紀地質調査と地形計測から長期の変位速度分布を水準測量と空中写真測量および地上レーザー測量を用いた地形計測から短期の変位速度分布と時間変化を、1951年の地震前の地籍図と現在の地割りの変化とインタビュー調査から地表地震断層の解明、地下構造探査を用いた断層面状の変位量の算出を行い、時空間的な歪蓄積の様子を明らかにし、そこから発生した地震像との比較、変動地形の特徴との関係を考察する。
|
| 研究実績の概要 |
本年度の9月に当該地域に地震が発生し、本研究が対象とする台東縦谷断層沿いに地表地震断層が出現した。この地震は本研究が想定していた海岸山脈を隆起させる東傾斜の逆断層ではなく、中央山脈が上がる西傾斜の断層による地震であった。そこで、本年は地表地震断層の位置を確認し、変位があった地点を横切る水準測量の測線で上下変位量を測量した。また、地表地震断層が出現した地域を中心に当該地域の活断層を空中写真判読から判読した。
その結果、東竹地区では、従来観測されていたクリープ運動の変位とは逆の西上がりの変位がクリープ断層と同じ地点で見られた。また、変位パターンも西上がりの変位が見られた。玉里地区では従来のクリープ地点では大きな変位が認められず、別の場所で西上がりの変位が見られ、瑞穂地域では明瞭な地表変位は認められないが、水準測量では西上がりの変位が見られ、これは地形で認められる活断層と一致することがわかった。
同地域の活断層調査では、従来報告されている活断層トレースとは別にいくつか活断層のトレースが認められ、地形発達を考えるうえで、長期間の変位速度や活動履歴を確認できる調査候補地を複数見つけることができた。また、地表地震断層が出現した場所では明瞭な活断層が認められない地点も多いが、段丘面の形状などで事前に推定できた可能性もわかった。中央山脈側の西傾斜の断層は明瞭なものはないが、数か所で変動地形としか考えられない地点を見つけられた。
地表地震断層が出現した地点の日本統治時代の地籍図調査は収集を始めているが、まだ十分な議論ができていない。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
地震が発生して、調査項目が増えたため、追加予算を申請して前倒して予算を執行した。しかし、従来の目標と調査方法はおおむね変わらず遂行している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究計画どおり、水準測量を実施するとともに、東傾斜、西傾斜の断層のどちらの変動地形かに注視しながら活断層を見つける。当該地域の地形計測ならびにSARによる変形を行い地震前後の面的な変位地形を明らかにする。また、地表地震断層および活断層による地籍図調査を実施していく。地下構造は反射法地震探査を実施する予算はないので、稠密重力探査による物理探査で明らかにできないかを試みる。
|
