| 研究課題/領域番号 |
23K22171
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| 補助金の研究課題番号 |
22H00900 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
櫻井 義秀 北海道大学, 文学研究院, 教授 (50196135)
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| 研究分担者 |
清水 香基 北海道大学, 文学研究院, 助教 (20907563)
李 賢京 東海大学, 文学部, 准教授 (80584333)
佐藤 千歳 北海商科大学, 商学部, 教授 (80708743)
伍 嘉誠 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (90808487)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
2025年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 5,980千円 (直接経費: 4,600千円、間接経費: 1,380千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | ウェルビーイング / 東アジア / 宗教意識調査 / 宗教性 / 意識調査 / 東アジア宗教 / 国際比較調査 / 宗教性指標 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、国際宗教社会学会で近年注目されているアジアの宗教性測定という課題と社会科学において研究が拡大しているウェルビーイングに影響を与える宗教（価値意識）のあり方について東アジアの国際比較研究を行うものである。具体的には、中国文化圏として台湾、朝鮮文化圏として韓国、日本文化圏として日本において、それぞれ2000サンプル異常の調査票を集める大規模インターネット調査を行い、調査データを比較検討する。その際、従前の西欧圏や国際比較調査で使用される宗教指標（行動、所属、信仰）の有効性を批判的に評価し、東アジア圏からユニークな宗教概念や指標の提案を行うことも目的とする。
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| 研究実績の概要 |
2023年度から24年度にかけて、アメリカのパデュー大学との共同研究を実施し、日本の分担調査として、国立台湾大学、韓国の慶煕大学と共に、「東アジアの宗教意識を測定する社会調査」を実施した。日本側では、日本リサーチセンターのトラストパネルを用いて約4000票の有効回答を得てデータセットを作成し、パデュー大学に送付している。
日本側の分析としては、ウェルビーイングと宗教意識との関連を問う調査項目の分析に集中し、2024年8月10日に開催されたアメリカ宗教社会学会（モントリオール大会）に参加し、分担研究者の清水と共著で、 Yoshihide Sakurai and Koki Shimizu, ‘Religious Consciousness, Attitude, and Belonging among non-religious Japanese,’ Annual Meeting American Academy for the Sociology of Religion, Hotel Moville, Montreal, August 10.の発表を行った。この発表をもとに、アメリカ宗教社会科学会の機関誌であるJournal for the Scientific Study of Religionに2024年末に投稿し、現在査読の結果待ちである。
本研究の目的は、日本・韓国・台湾を含む東アジア圏における比較調査であるので、パデュー大学との共同研究によって得られるデータセットの活用は有効であるものの、共同で使えるデータセットの分析に関してバリュー大学にプライオリティがあるので、それが自由に使えるようになるまで時間がかかることが予想される。
本研究に分担研究者として参加し、調査会社との交渉やデータセットのクリーニング、データの基礎集計などを担ってくれた助教の清水香基が、研究能力と技術力を認められて同社大学社会学部にパーマネントの教員として採用されたことは、本研究の成果として喜ぶべきことでもあるが、北海道大学としては機動力を欠き、今後の研究継続について一層の努力が必要とされることが見込まれる。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
研究業績の概要で述べたように、アメリカのバリュー大学との共同研究によって、日本、韓国、台湾、アメリカの比較調査データを入手できる目処がついたものの、この実施に随分と時間がかかり2024年度を経過し、ようやく日本単独の研究発表ができた段階である。
本研究の目的である東アジアの比較研究に進むためには、共同で利用できるデータセットのオープンが待ち望まれるが、研究費用をかなり分担したバリュー大学にプライオリティがあるために、また、パデュー大学自身の研究スタッフの入れ替わりや4カ国のデータセットの結合に時間を要しており、2025年度にこの利用が可能かどうか、連絡を待っているところである。
韓国と台湾の物価がほぼ日本と同じになり、また日本自体の物価も上昇しているために、本科研で助成される費用は日本での調査費用程度にしかならないことが分かり、本研究チームだけでの単独の比較研究は無理なことから、共同研究をアメリカや台湾と韓国に呼びかけて進めている。研究の見通しは立っているものの時間がかかっていることが問題といえば問題ではある。実際に、韓国と台湾での調査会社を利用した調査票の収集には、2000票で約800万円程度かかることが分かっており、本研究を構想した2000年前後の東アジアの物価水準と現在とでは随分と差が出てきている。モントリオールでの学会発表においても、予想以上の渡航費用がかかっており、こうしたことも国際共同研究を継続する上で、調査費用だけに経費を重点投下できない問題点となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在は国際学会誌における投稿論文の査読待ち状態であるが、これが掲載されればそれをバネとして、国際共同研究チームにおいてさらに議論を深めるワークショップなどを企画することを考えている。
2025年度のうちに4カ国の共同調査によって各国において収集した調査票のデータセットを結合し、共通の調査分析が可能なデータセットを作成する計画である。これができれば、当初の研究計画の目的通りに東アジアにおける宗教意識調査の共通宗教インデックスに基づく調査分析が可能になる。
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