研究課題/領域番号 |
23K22337
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補助金の研究課題番号 |
22H01066 (2022-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2022-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 大阪公立大学 |
研究代表者 |
川添 充 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 教授 (10295735)
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研究分担者 |
落合 洋文 名古屋文理大学, 健康生活学部, 教授 (00183773)
西 誠 金沢工業大学, 基礎教育部, 教授 (00189250)
小松川 浩 公立千歳科学技術大学, 理工学部, 教授 (10305956)
高木 悟 早稲田大学, グローバルエデュケーションセンター, 教授 (50367017)
羽田野 袈裟義 山口大学, その他部局等, 名誉教授 (70112307)
五島 譲司 新潟大学, 教育基盤機構, 准教授 (90360205)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2025年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2022年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
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キーワード | 数学教育 / 大学教育 / 数学的リテラシー / 数学的モデリング / 大学数学 |
研究開始時の研究の概要 |
現実世界で数学を活用する大学レベルでの能力育成を目的とする高水準の数学的リテラシー教育を展開していくために,(1)高水準の数学的リテラシー教育に携わる教員の職能育成の方法論の確立,(2)高水準の数学的リテラシー教育に適した教材の要件の明確化と既存の授業に容易に組み込めるオンライン教材・オンラインコ ースの開発,(3)認知的能力・非認知的能力それぞれの評価法およびそれらを統合した高水準の数学的リテラシーの評価方法の開発の3つに取り組む.
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研究実績の概要 |
高水準の数学的リテラシー教育に携わることのできる教員の資質能力はどのようなものか、また、そのような資質能力を持つ教員をどのようにして育成することができるのかについてを明らかにするための研究への取り掛かりとして、数学的モデリングに焦点化した教材作成ワークショップを試行して有効性の検証と課題の洗い出しを行なった。ワークショップは、モデリング初心者を想定して、(1)モデリング教育の経験の長い教員による講義、(2)講師や運営要員も含む全員でモデリング教材を作成するモデリング教材開発体験演習、(3)個別のモデリング教材開発演習の3段階構成でデザインされた。参加者の活動の観察と聞き取り調査から(1)と(2)の有効性は確認されたが、(3)については参加者の活動支援のあり方について改善の必要性が指摘された。(2)での活動過程を分析し、国内セミナーで口頭発表するとともに、国際数学教育会議ICME-15に投稿した。認知的領域の評価について国内外の事例を調査し、大学レベルのモデリング能力を測定するテスト問題などの先行事例について詳しく検討した。先行事例は理工系の学生を対象としているため、文系学生も含めた高水準の数学的リテラシー教育での認知的領域の評価にそのまま用いるのは難しいが、CBTでも実行可能な選択式問題の形式で、比較的短時間でモデリングサイクルの各ステップでのスキルをみることができるものになっており、形式や問題の設計手法などを参考にして本研究での評価テストを開発できる目処が立った。非認知的領域の評価について、本研究で作成した非認知能力を調査するテストを参加大学14校(2700人)で実施し、各教員が行う評価観点の特徴量を機械学習を活用して調べた。その上で、各機関の教員及び学生向けの評価に関する特性に関わるフィードバックシートをシステムを活用して作成できるようにした。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
オンライン教材開発についての要件整理が難航したため、オンライン教材に関する研究計画に遅れが生じている。
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今後の研究の推進方策 |
教員の能力育成については、改良したワークショップを試行し、ワークショップの内容・運営に関してさらなる改善を図る。海外の数理モデリング能力テストを参考に、高水準の数学的リテラシーの認知的領域を測定する評価テストを試作・試行する。非認知的領域の評価については、フィードバックシートを各機関に戻し、評価の有用性を評価する.オンライン教材開発については2ヶ月に1回程度オンラインまたは対面の会議を行い、研究の推進を図る。
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