| 研究課題/領域番号 |
23K22358
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| 補助金の研究課題番号 |
22H01087 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
足立 匡基 明治学院大学, 心理学部, 准教授 (50637329)
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| 研究分担者 |
高橋 芳雄 東北大学, スマート・エイジング学際重点研究センター, 講師 (70760891)
廣田 智也 弘前大学, 医学研究科, 客員研究員 (20832041)
森 裕幸 埼玉学園大学, 人間学部, 講師 (60848307)
門田 麗 広島大学, 先進理工系科学研究科(工), 准教授 (60895473)
西村 倫子 浜松医科大学, 子どものこころの発達研究センター, 特任講師 (30773791)
和久田 学 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 招へい教員 (20646210)
三上 美咲 弘前大学, 保健学研究科, 助教 (30910426)
齊藤 卓弥 北海道大学, 大学病院, 特任教授 (20246961)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2025年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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| キーワード | 自殺予防 / 大規模コホート / 児童生徒 / リスク要因 / 前向き調査 / 子どもの自殺 / 前向きコホート研究 / 機械学習 / ネットワーク分析 / 子どもの自殺予防 / 早期発見 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、大規模な前向きコホートデータを活用して、子どもたちの自殺の保護・危険因子を詳細に調べ、科学的な根拠に基づいた自殺予防の仕組み構築することを目標とする。児童・生徒の心の健康状態(抑うつ・不安・QOL)、家庭の状況、学校での生活など、多様な情報を網羅的に収集し、長期にわたって追跡調査することで、自殺に繋がる状況を早期に発見し、適切な介入ができるよう検討を行う。本研究の成果は、科学的根拠に基づく具体的な自殺予防策を提供するものであり、自殺に関わる動的要因を改善することによって、子どもたちの命を救う社会全体の努力の礎となることが期待される。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、2022年4月時点で小学6年から中学2年に所属している児童生徒4,000人(2013年から2015年に5歳児発達健診を受けた児)を対象として、2022年から2025年の間に学校調査(学校を介した質問紙調査)を年1回(毎年9月)継続し、幼児期から中学3年生までのデータセットを完成させることを目指す。2022年度は、そのための第2回目の調査を実施した。
4月から5月にかけて改めて調査項目の精査し、6月から7月にかけて調査用紙を含むアンケートに必要なすべてのフォームを整理、8月に印刷・配布を行った。9月にアンケートを実施・回収し、10月から11月にかけて集計作業を行った。12月には、アンケートのフィードバック作業を行った。1月から3月にかけて、これまでの蓄積してきたデータとの接続作業を行った。
上記に加え、高校生に該当する年代や青年期における自殺が増加している現状を鑑み、地域に限定されない現状把握の必要性もあることから、若者の自殺に関する全国調査を実施、16歳から25歳の若者、4000名のサンプルを全国から抽出し、プレ解析を行った。このデータについて、次年度以降、学会発表、論文投稿を行い、若者の自殺に関する状況把握、関連要因について啓発を行っていく。
上記と並行して、子どもの自殺や自殺予防対策に関する海外の文献レビュー・資料収集を進めるとともに、我が国における心理学的・教育学的・精神医学的重要課題を抽出した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査は計画通り進み、予定通りのサンプル数を確保できていること、データ接続とデータ解析についても想定の範囲内で推移しているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
計画は順調に推移しているため、今後も予定通りに進める。データ全体では膨大となっているため、データ接続について当初想定していたよりも、時間を要する傾向は継続している。これについては今年度同様、予算内で配分を工夫するなどして、コストをかけ時間を短縮していく方向性で対応していく。
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