研究課題/領域番号 |
23K22364
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補助金の研究課題番号 |
22H01093 (2022-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2022-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 椙山女学園大学 (2024) 京都大学 (2022-2023) |
研究代表者 |
大塚 貞男 椙山女学園大学, 人間関係学部, 助教 (00816986)
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研究分担者 |
久保田 学 京都大学, 医学研究科, 講師 (30760368)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2026年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2025年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
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キーワード | 社会認知 / 神経基盤 / 統合失調症 / 自閉スペクトラム症 / ランダム化比較試験 / 社会適応 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、社会認知トレーニング(SCT)に先立って認知機能改善療法(CR)を実施する介入プログラムSCT+CRを開発し、CRによるSCTの効果増強について検証する。対象は、統合失調症や自閉スペクトラム症をもつ成人である。心理検査と脳画像検査を用いて効果判定を行い、効果の共通性・相違やその作用機序について検討する。また、長期フォローアップによって、効果の持続性と社会適応の促進について評価する。本研究の遂行により、わが国における心理学的介入の選択肢を広げるとともに、それら介入法の効果的な組み合わせ方に対する治療者の意識を高め、精神障害患者の社会参加と福祉の増進に資することを目指す。
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研究実績の概要 |
本研究課題は、社会認知トレーニング(SCT)に先立って認知機能改善療法(CR)を実施する介入プログラムSCT+CRを開発し、CRによるSCTの効果増強について多施設ランダム化比較試験によって検証することを目的とする。本研究では、統合失調症や自閉スペクトラム症をもつ成人に同一の介入プログラムを実施し、包括的な社会・神経認知機能検査バッテリーに加えて脳画像を用いて効果判定を行う。それによって、SCT+CRが両臨床群の神経・社会認知機能とその神経基盤に及ぼす効果の共通性と相違やその作用機序について検討する。また、長期フォローアップによって、効果の持続性と社会適応の促進効果について評価する。 2年目は、SCT+CRおよびアクティブコントロール条件で実施する介入プログラムと、fMRI課題を含む効果判定尺度を全て完成させ、京都大学医学部附属病院および介入のフィールドとなる医療機関の倫理審査を完了した。本研究では、SCTの介入プログラムとして、社会認知スキルトレーニング日本版(Social Cognitive Skills Training, Japanese version: SCST-J)を用いる。我々は、SCST-Jの有効性に関するランダム化比較試験を既に実施しており、本年度はその成果を国際学会で報告した。現在、その成果を論文にまとめているところである。また、SCTによる社会適応の促進効果を検証するために、SCST-Jの効果検証試験に長期フォローアップ調査を追加し、本年度までに29名のデータ取得を完了した。加えて、効果判定のために作成した社会認知機能検査の信頼性・妥当性を検討するために、15名の健康成人の反復測定データを取得した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
fMRI課題の検討・作成に時間を要したため、臨床患者を対象とした多施設ランダム化比較試験の開始が遅れたが、そのための準備は全て整っており、次年度早々に開始する見込みである。また、効果判定のために作成した社会認知機能検査を用いて健康成人に実施し、信頼性・妥当性検討のための反復測定データを収集した。さらに、既に実施したランダム化比較試験に追加した長期フォローアップ調査を完了した。研究全体として順調に進展していると言える。
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今後の研究の推進方策 |
次年度からは、臨床患者を対象とした多施設ランダム化比較試験を開始し、年間20~30名を目標に組み入れを行う予定である。また、長期フォローアップ調査の結果を含めて、研究発表や論文の形で研究成果を報告していく。
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