| 研究課題/領域番号 |
23K23684
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| 補助金の研究課題番号 |
22H02419 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分40030:水圏生産科学関連
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| 研究機関 | 東京海洋大学 |
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研究代表者 |
市田 健介 東京海洋大学, 学術研究院, 助教 (70882637)
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| 研究分担者 |
鈴木 究真 群馬県水産試験場, 群馬県水産試験場, 研究員 (80450386)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2024年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2023年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2022年度: 6,370千円 (直接経費: 4,900千円、間接経費: 1,470千円)
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| キーワード | 生殖細胞移植 / 凍結保存技術 / アユ / 凍結保存 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アユには湖産系と海産系の存在し、湖産系が友釣りの際に放流種苗として好まれてきた。一般的に養殖魚の放流は遺伝子汚染のリスクを内包するが、アユにおいてはこれまで放流した湖産系アユと海産系アユとの交雑もないと捉えられてきた。しかしながら近年、放流した湖産系アユが海産と交雑し在来集団が遺伝的にかく乱されていることが明らかとなった。そのため、現行の放流事業の見直しと現段階のアユ地域集団の遺伝子資源を長期保存するバックアップ体制の樹立が喫緊の課題として新たに浮上している。そこで本課題では生殖細胞の凍結保存技術と代理親魚技術を組み合わせた半永久的なアユ遺伝子資源バックアップ体制の構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究ではアユ生殖細胞の凍結保存および生殖細胞から個体を復元する代理親魚技術の構築を目指している。前年度までにアユの生殖細胞凍結保存条件の検討、生殖細胞移植に用いる際に適切なドナー、宿主時期の検討をすでに終らせている。そこで本年度は昨年度までの条件検討をベースに実際に凍結をおこなった凍結生殖細胞から機能的な配偶子の生産に取り組んだ。
具体的には群馬県水産試験場で保有されているF52長期継代系アユをドナーとし、海産系アユを宿主に用いることで、長期継代系の凍結生殖細胞から個体の作出を行った。
代理親魚技術におけるドナーとして長期継代系アユ未成魚の精巣を1.3M DMSOを含んだ凍結溶液を浸透させ緩慢凍結により凍結保存を行った。また、宿主として通常の二倍体の8-10日齢の海産系アユ仔魚を用いた。そして、アユ仔魚の腹腔内へとドナー凍結生殖細胞を移植し1年間飼育を行うことにより、宿主からのドナー由来配偶子生産および個体の生産を試みた。海産系アユ宿主にドナー生殖細胞を移植し、一年後の成熟まで飼育を行った結果、二倍体宿主からの配偶子生産が確認された。二倍体宿主は通常の長期継代系の配偶子と交配させた。さらに、これらの仔魚をマイクロサテライトマーカーで解析したところ、二倍体宿主においてドナー由来の次世代個体が得られていることが明らかとなった。本結果により、政界で初めてアユ凍結細胞から機能的な配偶子を作成することに成功した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
今年度、移植を施した二倍体宿主から本研究の目的通り配偶子の生産を確認した。研究の進捗としては当初の計画通りに進んでいるといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は凍結細胞由来のアユのみを作出する技術を樹立を目指す。具体的には自身の配偶子を作出しない三倍体を宿主として用いて、それらに生殖細胞移植を施すことで、凍結細胞由来のアユ個体復元技術の樹立に取り組む。
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