研究課題/領域番号 |
23K24287
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補助金の研究課題番号 |
22H03026 (2022-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2022-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分52040:放射線科学関連
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研究機関 | 神戸大学 |
研究代表者 |
佐々木 良平 神戸大学, 医学部附属病院, 教授 (30346267)
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研究分担者 |
辰野 佑哉 神戸大学, 医学部附属病院, 特命技術員 (10937387)
赤坂 浩亮 神戸大学, 医学研究科, 非常勤講師 (20707161)
宮脇 大輔 神戸大学, 医学部附属病院, 特命准教授 (30546502)
出水 祐介 神戸大学, 医学研究科, 客員准教授 (50452496)
福本 巧 神戸大学, 医学研究科, 教授 (70379402)
椋本 成俊 神戸大学, 医学部附属病院, 特命助教 (70634278)
岩下 和真 神戸大学, 医学部附属病院, 医員 (80850065)
窪田 光 神戸大学, 医学研究科, 医学研究員 (60824208)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2024年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2023年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2022年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
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キーワード | スペーサー / 定位放射線治療 / 膵臓がん / 体内空間可変放射線治療 / 膵臓癌 |
研究開始時の研究の概要 |
吸収性スペーサー留置を併用した粒子線治療は世界的にもトップランナーであり、近年ではX線による定位放射線治療への応用に関心が集まっている。研究機関中にX線治療を対象とする吸収性スペーサーの留置に関しても保険収載が得られ、身体的にも経済的にも優しい治療法として、切除不能で根治的な放射線治療が困難な症例に対して適応されつつある。 本研究の中で、さらにその有用性と安全性を高め、より低侵襲な治療法へと変革を続けていく。
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研究実績の概要 |
申請者らは、ポリグルコール酸(PGA)縫合糸を3次元的に加工した「不織布型吸収性スペーサー」の独自開発を行い、これを用いた粒子線治療期間のみ腫瘍と正常組織を分離する「体内空間可変治療」を確立した。この方法は、我々の First-in-Human での臨床治験を経て薬事承認(2018年)と保険収載(2019年)に至っている。本研究では、本邦における粒子線治療の実績調査による本治療の現状把握と問題点の抽出を行いつつ、これをX線治療へと展開させ、切除不能膵臓がん等に対する体内空間可変・定位放射線治療のPhase I/II臨床試験を実施することである。本年度の実績は、神戸大学医学部附属病院において特定臨床研究「消化管近接局所進行切除不能および局所再発悪性腫瘍に対する吸収性スペーサ併用定位放射線療法のfeasibility study」を開始したことである。選択基準は、病理学的あるいは臨床的に悪性腫瘍と診断されている症例、強度変調放射線治療または定位放射線治療により、大線量の根治的な放射線治療の適応のある症例、腫瘍が1照射範囲に限局している症例、スペーサ留置が可能と判断され、プロトコルに沿った放射線治療が可能と判断される症例などであり、主要評価項目は腫瘍が1照射範囲に限局していること。副次評価項目は、有効性評価項目として線量分布、放射線治療完遂、安全性評価項目として、全プロトコル期間中にみられたすべての疾病等、ネスキープの不具合の有無とその内容である。プロトコル治療として吸収性スペーサ併用高精度放射線療法を吸収性スペーサ留置術、放射線治療:40-50Gy/5frを実施し、予定症例数は6例である。現在は症例集積中であり、同時に結果の解析を実行していく。圧縮性スペーサーに関しては試作品の動物実験を行っており、動物の腹腔内での厚みの保持など、一定の成果を得ている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
神戸大学医学部附属病院において特定臨床研究「消化管近接局所進行切除不能および局所再発悪性腫瘍に対する吸収性スペーサ併用定位放射線療法のfeasibility study」を開始したことであり、症例の集積が進めば、研究課題の本幹をほぼ実施できるため。 また、同様の理由で、動物実験施設の使用が制限され、動物実験に一部遅延が生じた。今後は予定された検討を順次実施していく予定である。
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今後の研究の推進方策 |
現在は本学や関連施設が中心となっているが、今後は学会発表や研究会での発表を通じて、本治療法の紹介やプロトコールの周知や普及に努める。これまで新型コロナウイルス感染症の影響もあり、病院機能の停滞があり、外科的治療が順調にできなかった事情もあるが、今後は適宜症例をカンファレンスなどで検討し、対象となる症例に対して、本治療法の適応を見極めていく。
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