| 研究課題/領域番号 |
23K24574
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| 補助金の研究課題番号 |
22H03316 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 福岡教育大学 |
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研究代表者 |
中村 貴志 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (70292505)
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| 研究分担者 |
兼田 絵美 東京医療保健大学, 看護学部, 助教 (00964694)
中島 龍彦 宝塚医療大学, 和歌山保健医療学部, 講師 (00965329)
納戸 美佐子 筑紫女学園大学, 人間科学部, 准教授 (40421325)
門脇 弘樹 福岡教育大学, 特別支援教育センター, 特任講師 (40868569)
鈴木 明宏 一関工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (60500428)
井上 忠俊 平成医療短期大学, リハビリテーション学科, 講師 (60879782)
上城 憲司 宝塚医療大学, 和歌山保健医療学部, 教授 (90454941)
真鳥 伸也 宝塚医療大学, 和歌山保健医療学部, 講師 (90984120)
見形 紘子 宝塚医療大学, 和歌山保健医療学部, 助教 (51005773)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,470千円 (直接経費: 11,900千円、間接経費: 3,570千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2024年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | 軽度認知障害 / 視空間認知能力 / 歩行 / 予防的介入 / フレイル |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、まず地域在住高齢者の生活機能に関するデー タを基に、フレイルの類型化とクリニカルパスの構築を図る。次いで、類型化し たタイプごとにフレイルのリスク要因を特定し、 効率的かつ個別性の高い予防的介入を試み、その効果評価を行う。この基本的なプ ロセスの 継続性を維持し、地域住民の主体的な取り組みを促すために、参加者と研究者の双方が健康状態をモニタリングするためのツールとして、独自に開発予定の 歩行計測装置を活用する。最後に、ICTの活用を取り入れた地域支援システムの構築を目指す研究である。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、地域在住高齢者を対象にフレイルの類型化とクリニカルパスを 構築するとともに、予防的介入の効果について検証することである。 今年度は、「身体運動・認知機能的フレイル」「社会的フレイ ル」「健康関連情報の活用」の観点からの分類結果とフレイルの有無の関連性について追跡調査を継続するとともに、類型化したフレールのタイプに関するクリニカルパスの分析に着手した。
その結果、タイプ I （視空間認知や注意機能の低下に関係した歩行機能の低下と転倒の危険性が高い）から、タイプ II （歩行中の左右方向の身体動揺が他方向に比べて優位に大きく 、歩行機能そのものに関連した転倒の危険性が高い）へ進行する傾向にあることが認められた。また、前年度の結果と同様に、対象者が保持している社会的サポートや地域活動への主体的な参加や意欲は、一定の進行予防に効果があることが示唆された。
さらに、昨年度来、フレイルの標準的な基準、認知機能、日常生活動作および社会活動などの指標を用いて、フレイル状態の有無を管理しているデータベースを用いて、介入プログラムの適応対象者を選別した。その対象者数は十分ではないが、フレイルへの予防プログラムによる介入と、対象者各自に歩行計測装置を貸与し、3ヶ月ごとに フォローアップ評価を行うことで、日常における運動量や歩行状態の変化の追跡を開始した。なお、この介入の実施にあたり、研究協力者、関係機関・団体及びフ レイルサポーターとの協力体制について整備を行なった。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
今年度の追跡調査の対象者については、高齢者層の割合が高ったため、急な罹患や事故による追跡が困難となるケースもあった。そのため、追跡調査の対象者の不足と欠損値が生じた。また、研究フィールドの状況と対象者の利便性から、測定装置の変更や改善を行う必要もあったため、当初の計画よりやや遅れが生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度の研究計画に大きな変更はない。現在、対象者数を増やするために、対象とする地区を拡大し、調査回数を増やす方向で調整している。また、地元の医療福祉分野に精通した研究分担者を追加し、研究協力者を含めたスタッフミーィングを随時実施する。さらに、地域住民のプロジェクトに対する理解と参加を促すために、プロジェクトの説明会を少人数で開催し、対象者に対する結果のフィードバックの機会を増やす予定である。
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