| 研究課題/領域番号 |
23K24600
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| 補助金の研究課題番号 |
22H03342 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58020:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含む
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| 研究機関 | 産業医科大学 |
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研究代表者 |
辻 真弓 産業医科大学, 医学部, 教授 (40457601)
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| 研究分担者 |
Tin・Tin Win・Shwe 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, シニア研究員 (00391128)
石塚 一枝 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 総合診療部, 医師研究員 (00754574)
中島 大介 国立研究開発法人国立環境研究所, 環境リスク・健康領域, 室長 (10281411)
川本 俊弘 産業医科大学, 名誉教授、学長等, 名誉教授 (60177748)
石原 康宏 広島大学, 統合生命科学研究科(総), 教授 (80435073)
東 賢一 近畿大学, 医学部, 教授 (80469246)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2026年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2025年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2024年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2023年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2022年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | マイクロプラスチック / 便中 / ヒト / 化学物質 / 社会医学 / 便 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究期間を通して、以下の4つを遂行する。
●ヒト便中マイクロプラスチックの定性・定量方法を確立し、現在の日本人のマイクロプラスチック曝露量を推定する。
●マイクロプラスチック由来の有害化学物質濃度を測定する。
●マイクロプラスチック曝露が、免疫系に影響を与えているか否かを炎症系マーカーを測定することで推定する。
●質問票調査や食事調査の結果を元に、マイクロプラスチックの曝露源を推定する予定である。
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| 研究実績の概要 |
研究の目的に、「生体試料（便）を用いたマイクロプラスチックの定性・定量方法を確立すること」「現在の日本人のマイクロプラスチック曝露量を推定する」がある。今年度は、昨年度に確立した分析方法をもとに、ヒトの便（3名 試料①②③）を用いて、便1グラム中のマイクロプラスチック個数（便マイクロプラスチック密度）を測定した。
結果、試料①は、エチレン・酢酸ビニル共重合樹脂（EVA）が24.62個/g、ポリエチレン（PE）が27.69個/g、ポリメチルペンテン（PMP）が3.08個/g、ポリプロピレン（PP）が12.31個/g、ポリスチレン（PS）が3.08個/g、ポリ塩化ビニル（PVC）が12.31個/gであった。試料②は、EVAが25個/g、EVOHが2.5個/g、PEが18.75個/g、PMMAが2.5個/g、PPが8.75個/g、PVCが1.25個/gであった。試料③は、EPが11.76個/g、EVAが176.47個/g、PEが58.82個/g、PMMAが11.76個/g、PMPが23.53個/g、PPが35.29個/g、PVCが105.88個/gであった。
次に、対象者22名分の試料を用いて、同様の方法で便マイクロプラスチック密度を測定している。現在までに全例から何らかのマイクロプラスチックが検出されたことを確認している。検出率は、PE 95%、PP 86%、EVA 41%、PMMA 18%、PET 9%、PMP 9%、PS 5%、PVC 5％であった。検出されるプラスチックの量や種類は対象者によって大きく異なっていることが確認できており、現在合計25名分の生体試料中の便マイクロプラスチック密度を算出中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
リクルート人数は、当初50名を予定していたが、測定に使用する消耗品、物品や業者委託費の上昇、リクルートによって生じる費用が当初の予想より増加したため、人数を25名に絞り込んで研究を続行している。人数は減少したが、研究自体は予定通り進められており、また結果も順調に得られている。よって、おおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
物品等もスムーズに搬入されるようになっている。対象人数を減少させたことで、物品・消耗品価格上昇に対応できるようになった。したがって今後は問題なく予定通りに研究を推進できると予想している。今後は当初の研究計画通り、マイクロプラスチック関連化学物質濃度や炎症マーカーを測定し、最終的には、得られた実験結果・質問票や食事調査の結果の関係を統計学的手法を用いて明らかにする予定である。
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