| 研究課題/領域番号 |
23K24673
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| 補助金の研究課題番号 |
22H03415 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
山川 みやえ 大阪大学, 大学院 医学系研究科, 准教授 (80403012)
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| 研究分担者 |
足立 浩祥 大阪大学, キャンパスライフ健康支援・相談センター, 教授 (00303785)
酒井 郁子 千葉大学, 大学院看護学研究院, 教授 (10197767)
深堀 浩樹 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (30381916)
池田 学 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (60284395)
樋上 容子 大阪医科薬科大学, 看護学部, 教授 (60706927)
糀屋 絵理子 大阪大学, 大学院医学系研究科, 助教 (60896455)
竹屋 泰 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (70590339)
釜江 和恵 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 特任講師 (90553256)
金盛 琢也 浜松医科大学, 医学部, 講師 (80745068)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2025年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2023年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
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| キーワード | 看護外来 / ICT / 睡眠 / 生活リズム / 認知症 / 家族介護者 / BPSD / 遠隔指導 / 軽度認知障害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
軽度認知障害（MCI）の生活機能低下を促進する要因の一つに睡眠の問題があり、更なる健康問題に発展することが報告されているが基盤となるデータすらない。睡眠障害では、第一選択は非薬物療法であるが、限られた外来診療時間の中では、薬物療法が優先されている場合も少なくない。
本研究の目的は、①MCIや軽度認知症患者を対象にセンシング技術を用いた在宅環境下での睡眠データを調査し、基盤となる睡眠データを構築すること、②非装着型の睡眠モニター機器を用いたリアルタイムに近い情報を基に看護師主導の新しい睡眠衛生教育介入を構築し、外来診療における多職種チームメンバーの連携能力を向上することの2点である。
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| 研究実績の概要 |
当初の研究計画において「学際的パネルによる新しい睡眠衛生教育介入スキームの作成」段階に進む予定であったが、対象者リクルートの遅れや家族介護者の参加継続への困難などにより、実地調査や新規データ収集には至らなかった。しかしながら、令和4年度までに取得した既存データの整理と分析に重点を置き、以下のような実質的な成果を挙げることができた。これまでに取得された睡眠モニターデータと生活機能データ（本人および家族分）について、睡眠時間、覚醒回数、睡眠潜時、生活リズム指標などのパターン分析を実施。とくに睡眠リズムの乱れと日中の疲労感との相関が強く、生活機能の低下傾向と関連していることが示唆された。これらの分析結果は、2024年度のInternational Psychogeriatric Associationにおいて発表を行い、臨床・研究両面での実装可能性について議論を深めた。さらに、家族介護者による日常記録の持続性に関する検討から、従来の紙ベースによる記録方式には限界があることが判明し、スマートフォンによる簡易入力形式への移行と、音声記録も含む選択肢の検討を進めた。
上記を踏まえ、睡眠介入スキーム構築に先立って、データ取得と活用の“負担の少なさ”と“継続性”を重視したプロトコル再設計作業に注力している。これらの取り組みにより、当初想定していた学際的パネルによる介入モデルの設計には至らなかったものの、睡眠データの類型化に関する知見の蓄積と実装現場における記録方式の現実的限界の把握という意味で、着実な基盤整備が進んだ年度であったと評価できる。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
4: 遅れている
理由
研究の遅延には以下の複合的要因がある。
人的リソースの制約：COVID-19パンデミック後の臨床現場の逼迫、および複数の研究分担者が他研究との兼任業務に追われたことにより、研究会議の開催・調整が困難となった。対象者のリクルートの難航：予定していた外来診療拠点でのMCI診断患者数が予測を下回ったことに加え、対象者および家族への説明・同意取得に多大な時間と労力を要した。家族による日々の情報記録負担に対する拒否反応：毎日の記録票の記載が「面倒くさい」「継続できない」といった反応が多く、研究設計そのものの見直しが必要となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
以下を重点的に進める。
これまでの分析と予備的検討に基づき、記録負担の少ないプロトコルと簡易版介入スキーム（仮）を早期に策定。家族を含めた在宅生活環境における観察研究の再設計と倫理審査の更新。睡眠モニターと連携したアラートシステムの試験導入による「看護師からの介入が必要な状況」のトリアージ機能の構築。多職種連携における情報共有のあり方について、ICTを活用したミニ・ケースカンファレンスの試行。遅延の影響を最小限に留めつつ、本研究の核である「生活機能維持を目的とした、タイムリーかつ負担の少ない睡眠介入モデル」の社会実装に向けて、着実に再始動する.
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