研究課題/領域番号 |
23K24684
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補助金の研究課題番号 |
22H03426 (2022-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2022-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 順天堂大学 |
研究代表者 |
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 教授 (60637106)
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研究分担者 |
榎本 佳子 順天堂大学, 保健看護学部, 准教授 (20637102)
濱田 千江子 順天堂大学, 医学部, 特任教授 (50291662)
酒井 太一 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (50363734)
田端 宏樹 順天堂大学, 大学院医学研究科, 博士研究員 (50876886)
吉澤 裕世 順天堂大学, 大学院医学研究科, 特任講師 (70758721)
田村 好史 順天堂大学, 国際教養学部, 教授 (80420834)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2026年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2025年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2024年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 6,630千円 (直接経費: 5,100千円、間接経費: 1,530千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 生活評価 / フレイル / 早期発見 / ICTツール / 高齢者 / 要介護化 / ICTシステム / 健康高齢者 / 加齢 / 生活変化 / 心身機能低下 / 自覚 / インタビュー |
研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、要介護化の前段階であるフレイルを早期に発見するため、スマートフォンやiPad等のデジタルデバイスを利活用した高齢者自身の生活評価によるフレイル検診ICTツールを開発することである。 すでに認知症の早期診断のために開発されているAIアプリケーションによる認知機能評価と、標準化されているフレイル評価について探索的臨床試験を実施し、その関連性を明らかにする。方法として健康高齢者を対象に、デジタルデバイスを利活用して表情試験およびAIチャットロボットとの会話試験を行う。また、身体的フレイルチェック、オーラルフレイルチェック、アイフレイルチェック、抑うつ評価を行い関連性を検証する。
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研究実績の概要 |
高齢者の要介護化リスクであるフレイルは、生活機能障害、要介護状態、死亡などの転帰に陥りやすい状態とされ、地域在住高齢者における頻度は7~10%、75歳以上の高齢者における頻度は20~30%で年齢とともに増加する。しかし、生理的な老化と区別して早期に発見し、栄養と運動の介入により要介護化を防止することも可能であるといわれている。要介護化リスクのフレイル診断指標は標準化された基準がなく、Cardiovascular Health StudyによるCHS index、Study of Osteoporotic Fractures によるSOF index、自己記入式基本チェックリスト、簡易版フレイルインデックス等が開発されている。本研究では2022年度は、介護予防の二次予防のみでなく、一次予防(一般介護予防)対象者をスクリーニングできる生活評価の示唆を得るため、健康高齢者を対象としてインタビュー調査を実施した。健康高齢者の語りから、高齢者自身が加齢に伴い自覚する生活の変化と心身機能低下について明らかにし、要介護化リスクファクターの示唆を得ることを目的とした。静岡県三島市在住の健康高齢者20名、東京都文京区在住の健康高齢者20名、合計40名で、65歳以上75歳未満の男女各10名ずつ、75歳以上85歳未満の男女各10名ずつとした。対象者40名に、インタビューガイドを用いて60分間程度の個別インタビューを実施した。調査内容は、厚生労働省により要支援者をスクリーニングする標準指標として示されている基本チェックリストおよび基本属性の聞き取りと、半構造化面接として5年前と比べて加齢に伴い自覚する外出や友人との交流、運動機能、栄養や口腔機能、物忘れ、生活の充実感や疲労感について自由に語っていただいた。今後は、基本チェックリストの集計とICレコーダーに録音したインタビュー内容について分析する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の計画通り対象者がリクルートでき、東京都文京区と静岡県三島市で40名の健康高齢者にインタビュー調査を実施することができた。
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今後の研究の推進方策 |
2023年度の計画は、2022年度に実施した健康高齢者40名のインタビュー内容を分析する。分析した結果を、並行して進んでいる他の研究調査(文京ヘルススタディ)の結果と照合し、文京ヘルススタディの科学的解析結果から要介護化の要因を検証し、インタビュー調査から得た生活の変化へと適用し、要介護化アルゴリズムを予測する。その後、高齢者自らが生活状況をチェックできるアプリを開発し、トライアルでスタディを開始する。2024年度以降も、アプリによる調査を継続し高齢者の生活変化について検証していく。
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