| 研究課題/領域番号 |
23K24729
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| 補助金の研究課題番号 |
22H03472 (2022-2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2022-2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 (2023-2024)
早稲田大学 (2022) |
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研究代表者 |
平田 浩祐 筑波大学, 体育系, 助教 (00835746)
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| 研究分担者 |
赤木 亮太 芝浦工業大学, システム理工学部, 教授 (20581458)
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| 研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2025年度: 7,150千円 (直接経費: 5,500千円、間接経費: 1,650千円)
2024年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2023年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2022年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 加齢 / 柔軟性 / ストレッチング / スティフネス / 軟組織 / 骨格筋 / 硬さ / 神経 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
身体の柔軟性を制限する因子は様々である．その一つは生体軟組織の力学的特性であり，近年，柔軟性に対する軟組織の貢献度は年齢により異なる可能性が示されている．本研究は，高齢者の柔軟性に対し寄与率の高い軟組織（筋肉や筋膜，神経などの組織）を性別や身体活動量も考慮して特定する．また，高齢者の柔軟性を制限する因子だと考えられる軟組織の硬さを低下させる効果的な手法を探る．そして，高齢者の柔軟性向上に効果的だと考えられる手法の長期的な介入実験を行う．これらの知見から，メカニズムに基づいた高齢者の柔軟性改善策の確立に向けた基盤創成を目指す．
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| 研究実績の概要 |
加齢に伴う柔軟性の低下は，転倒や不活動を誘発し，寝たきりの引き金となるため，高齢者の柔軟性改善は不可欠である．よって，本研究では，高齢者の柔軟性の規定因子を軟組織の硬さに着目して明らかにし，高齢者の柔軟性を効果的に向上する方策を探ることを目的としている．足関節を受動的に背屈させると，ふくらはぎの筋群である下腿三頭筋が伸張するため，下腿三頭筋の硬さが足関節の動かしにくさに影響すると予想される．しかし，高齢者は若年者に対し骨格筋量が少ないことが知られている．また，高齢者においては，関節柔軟性のもう１つの指標である関節可動域と骨格筋の硬さとの関連性が乏しいことが報告されている．よって，高齢者において，関節の動かしにくさと筋の硬さに関連性が認められるかどうかは不明である．そこで2022年度は，足関節の動かしにくさと下腿三頭筋の硬さとの関連を，高齢男性および若年男性の足関節を対象に検討した．関節の動かしにくさは等速性筋力計を用い，骨格筋の硬さは超音波せん断波エラストグラフィを用いて評価した．その結果，年齢を問わず，下腿三頭筋が硬い者ほど足関節を動かすために大きな力を要する（受動的に関節を動かしにくい）ことが示唆された．本研究の結果は，骨格筋を軟らかくすることによって高齢者の関節を動かしやすくする可能性を示している．また，下腿三頭筋の１つであるヒラメ筋の硬さは関節可動域との関連が乏しいことが知られているが，本研究の結果，ヒラメ筋の硬さと足関節の動かしにくさには関連性が認められた．すなわち，腓腹筋だけでなく，ヒラメ筋も足関節の柔軟性に寄与していることが明らかとなった．2022年度の研究により，高齢者および若年者の柔軟性に寄与する因子の一端が明らかとなり，効果的な柔軟性向上方策の策定に有益な知見が得られた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度の計画内容では，身体活動量や性差の影響まで検討する予定であったが，それらに着手することができなかった．しかし，2023年度以降の計画の一部であるストレッチング等の柔軟性向上方策の立案に資する実験に着手することができた．よって，差し引きを考え，おおむね順調に研究が進展しているといえる．
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は，2022年度に着手することのできなかった，柔軟性と軟組織の硬さとの関連に身体活動量や性差が及ぼす影響について検討したい．また，2023年度の当初計画である，ストレッチングをはじめとする柔軟性向上方法が軟組織の硬さおよび高齢者の柔軟性に及ぼす急性効果について検討する．これらの研究成果を踏まえ，2024年度以降，高齢者に特化した効果的な柔軟性向上方策を確立したい．
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