研究課題/領域番号 |
23K25162
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補助金の研究課題番号 |
22H03908 (2022-2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2022-2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分90030:認知科学関連
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研究機関 | 北海道大学 |
研究代表者 |
瀧本 彩加 北海道大学, 文学研究院, 准教授 (40726832)
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研究期間 (年度) |
2022-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2026年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2025年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2024年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2023年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2022年度: 7,410千円 (直接経費: 5,700千円、間接経費: 1,710千円)
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キーワード | 共同養育 / 比較認知発達科学 / 心理基盤 / ウマ / ウシ / アジアゾウ |
研究開始時の研究の概要 |
ヒトの共同養育が崩壊しつつある昨今、子育ての孤立化から生じる不適切な子育てが深刻な社会問題となっている。本研究では、ウマとウシを対象に、共同養育とその心理基盤を育む発達的背景(母や他の個体との関係性)と個性(性格特性)、共同養育を行う個体と受ける個体における機能(長期的・短期的利益)、共同養育を支える心理基盤とその発達過程を検討する。そうして、共同養育の発達的・進化的意義を明らかにし、ヒトが共同養育に積極的に関わろうとする動機づけの向上と不適切な子育て防止をめざす教育支援策の整備に寄与したい。
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研究実績の概要 |
本研究では、昼夜集団放牧されているウマとウシを対象に、継続的な行動観察と行動・生理実験を行うことで、養育スタイルの違いを考慮しつつ、共同養育を生む発達的背景や共同養育の機能・共同養育を支える心理基盤とその発達過程を比較検討する。具体的には、共同養育を生む発達的背景と個性や共同養育の機、共同養育を支える心理基盤とその発達過程を検討する。 今年度も、昨年度に引き続き、ウマの行動観察を実施し、昨年度の同様、当該年に出産をしなかったメスのうち、経産・未経産によらず、半数程度の個体において、その個体との近接率の高い特定の母子ペアが存在することを確認した。また、それらの個体が当該の子ウマと毛づくろいや社会的遊びといった親和的社会交渉をすることもしばしば見られた。母ウマは、通例、自分の子が子ウマ同士で親和的社会交渉をすることは許容するが、他のおとなメスと親和的社会交渉をすることは許容しないため、子ウマに親和的社会的交渉をすることが許容された個体は、子育てを手伝うことを母ウマから認められた特別な個体であると解釈できうる。今後、データの整理・分析を進め、そのメスの存在が母ウマの養育負担の軽減に寄与していることを確認しつつ、子育てを手伝う個体の個性・共同養育の機能についても検討を進める。 なお、幸運にも、今年度、本学近隣の札幌市円山動物園で、アジアゾウの出産があったため、当初の予定にはなかったが、準間接飼育下のアジアゾウにおける共同養育の機能や子ゾウの発達に伴う共同養育の在り方の推移などを検討すべく、行動観察を開始した。 また、同種にとどまらず、ヒトによるネコの養育(飼育)動機を促進する手がかりについても実験したが、少なくとも、本研究では、動画で呈示したネコのゆっくりとした瞬きが、ヒトのゆっくりとした瞬きを促したり、ヒトにおけるネコの養育動機を高めたりするとはいえないということが示唆された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は、昨年度に比べて、ウマの行動観察をする時間は多く確保でき、共同養育をする個体・してもらう母個体の個性や共同養育の機能を行動観察のデータから探索する研究を推進することはできた。しかし、研究補助者の確保ができず、データの整理・分析の進捗に遅れが生じている。ただし、共同養育の機能や特性をより多角的に眺め、検討するために、研究開始当初は対象種にしていなかったアジアゾウにおける共同養育に関する行動観察を開始したり、同種にとどまらず、ヒトによるネコの養育(飼育)動機を促進する手がかりに関する実験を実施したりすることはできた。
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今後の研究の推進方策 |
来年度は、早期から、データ整理をする研究補助者を雇用し、データ整理・分析に遅れが出ないよう、努める。また、学会などでの研究成果報告、論文などでの研究成果の公刊も積極的におこなっていきたいと考えている。
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