研究課題/領域番号 |
23K25364
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補助金の研究課題番号 |
23H00667 (2023)
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2023) |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分03020:日本史関連
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
安岡 健一 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 准教授 (20708929)
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研究分担者 |
高科 真紀 国立民族学博物館, 人類基礎理論研究部, 助教 (10723207)
尾崎 智子 龍谷大学, 農学部, 講師 (10962615)
河内 聡子 東北工業大学, 総合教育センター, 講師 (20771778)
岩島 史 京都大学, 経済学研究科, 講師 (30745245)
輪島 裕介 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 教授 (50609500)
坂田 謙司 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (70388081)
齋藤 邦明 東洋大学, 経済学部, 准教授 (70738814)
坂口 正彦 大阪商業大学, 経済学部, 准教授 (80734368)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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配分額 *注記 |
18,200千円 (直接経費: 14,000千円、間接経費: 4,200千円)
2026年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2025年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2024年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2023年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
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キーワード | 現代史 / 農業協同組合 / 農村メディア / 有線放送 / 地域史 / 家の光 / 地域資料 / 資料保存 / 写真 / オーラルヒストリー / 農村生活 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は戦後日本の農業・農村に関わるメディア(農村メディア)を総合的に研究するものである。1925年に創刊され、農村部で最も多くの読者を得た雑誌『家の光』を中心に、有線放送など雑誌以外のメディアも含めて、地域における重層的なメディア状況を明らかにするものである。家の光協会には、雑誌編集の過程で作成された戦後の内部資料が膨大に保存されている。資料には文書資料だけでなく、写真や音源なども含んでおり、学際的な研究を必要とする。研究遂行により、個別化する傾向にある地域史研究を乗り越える成果刊行を目指す。危機に瀕する戦後の農業関係資料保存の現状についても問題提起を行う。
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研究実績の概要 |
本年度は研究初年度として、以下の調査・研究に取り組んだ。(1)年2回の全体研究会:家の光協会にて資料調査と併せて可能な限り全員が集まるミーティングを実施し、研究機関全体のスケジュールを確認しながら進めた。(2)研究の基盤整備 各人が今後の研究に必要な物品や資料等を購入した他、①家の光協会所蔵資料に対しては、高科が中心となり写真資料整理を進めた。本年度を通じて『家の光』『地上』紙面に利用されたネガフィルムの整理が進められ、21000点以上の目録が完成した。これにより、誌面で活用された写真の検索等が容易になる。併せてコンタクトプリントのスキャン作業を実施し、今後の研究の便をはかった。この他、写真部関係者へのヒアリングを実施し、記録した。湿度計なども設置し、状況の把握に務めた。また、坂口は資料復刻の準備として農村読書関係資料の調査をした他、各研究者が自らの担当テーマに関連する資料を収集した。②有線放送に関連しては、坂田が中心となり全国有線放送協会の機関紙『有線放送』のデジタル化を進めた。完了した作業に基づき、2024年度に研究会を実施する予定である。安岡は長野県にて有線放送資料の確認を進め、今後のデジタル化のための相談を実施した。③地域資料については齋藤が中心となり、節夫文庫関係者と連絡を取り、ミーティングを実施するとともに、文庫の機関紙に寄稿するなどした。また新たに国立映画アーカイブに寄託されている全中所蔵の映像資料についても目録を得て現在のところ内容の確認を進めている。(3)研究発表:この他、分担者は国内外の学術書に研究成果を発表した。また、分担者の他に若手研究者の協力を得るべく、一部には調査費を支出し、メディアと実態の連関をさぐるべく調査研究を進めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度に置いては、集中的に資料整理に取り組むことを予定していたが、実際に今後の研究の基礎となる目録整備及び資料のデジタル化が進んだため。また、関係者の協力を得てオーラルヒストリーも予備的に実施できた。年2回の研究会兼調査会も実施できた。さらなる展開を可能にする新たな資料の情報も得られたため、おおむね順調に進展していると評価した。ウェブサイトの構築は公開に至らなかったが試行を続けた。
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今後の研究の推進方策 |
基本的には夏期・冬期の全体ミーティング兼合同調査を継続的に実施する他、2023年度の資料整理を元にした研究会を複数回実施する。この他、オーラルヒストリーについても数か月に一度は実施する。 (1)写真整理については学会での共同報告を目指す。このために準備会を実施する。(2)有線放送関連では、デジタル化した資料についての研究会を行うとともに、地域に所蔵されている資料を基にしたワークショップを実施し社会還元を計る。また、未デジタル化資料について所蔵先機関と相談する。(3)地域メディアについては、長野県佐久地域の住民と協力し、研究会を実施する予定である。 研究代表者は今後も調査協力先との円滑なコミュニケーションを図るとともに、研究分担者、協力者からの要望に応えて、研究が着実に実施できるよう調整をはかる。より長期的な視野から若手研究者の育成を主眼とした研究会にも取り組みたい。 日本農業史学会シンポジウムの企画の予定時期が2024年度から2025年度に変更になったので、その点を考慮して基金化した予算を計画的に執行する。また出版社との連絡を取り、成果刊行に向けての準備を進める。
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