東京圏における賃貸住宅の市場滞留期間に関する研究

• 研究課題/領域番号: 23K25507
• 補助金の研究課題番号: 23H00810 (2023)
• 研究種目: 基盤研究(B)
• 配分区分: 基金 (2024); 補助金 (2023)
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分07040:経済政策関連
• 研究機関: 東京大学
• 研究代表者: 浅見 泰司 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (10192949)
• 研究分担者: 西 颯人 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任講師 (10962235)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2028-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 18,590千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 4,290千円); 2027年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円); 2026年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円); 2025年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円); 2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円); 2023年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
• キーワード: 賃貸住宅市場 / 市場滞留期間 / 市場分割 / 物件特性 / 東京圏

研究開始時の研究の概要

賃貸住宅市場における市場滞留期間と家賃や物件特性との関係を正確に分析するためには、競合する物件の集合となるような適切なサブマーケットに市場分割をすることが必要である。本研究ではその方法として、Nishi, Asami, Shimizu (2021)が開発した市場分割手法を適用して分析を行う。そのうえで、家賃と市場滞留期間との関係式を導出し、各サブマーケットに供給されている物件数および実際の市場滞留期間の値をもとに、各サブマーケットにおける需給バランスを分析する。住宅特性に応じた家賃と市場滞留期間の関係、およびそれぞれの地区における最適な住宅物件特性を算出することが可能となる。