| 研究課題/領域番号 |
23K25552
|
|---|
| 補助金の研究課題番号 |
23H00855 (2023)
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
|
|---|
| 研究機関 | 早稲田大学 |
|---|
研究代表者 |
竹内 規彦 早稲田大学, 商学学術院(経営管理研究科), 教授 (40387569)
|
|---|
| 研究分担者 |
松尾 睦 青山学院大学, 経営学部, 教授 (20268593)
鄭 有希 早稲田大学, 社会科学総合学術院, 教授 (00468828)
金 素延 学習院大学, 国際社会科学部, 准教授 (70743201)
谷川 智彦 立命館大学, 経営学部, 准教授 (70802635)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
18,460千円 (直接経費: 14,200千円、間接経費: 4,260千円)
2026年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2025年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
2024年度: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2023年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
|
|---|
| キーワード | 経営学 / 人材マネジメント |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究課題での最終的な目標は、財務・社会・環境の3つの持続的開発目標の実現を可能にするサステイナブルHRM施策の特定化を図るとともに、上記３目標を同時に達成する上での障壁となるパラドックスへの対処方略についての検証を行うことを通じ、国際的に評価される新たなHRMモデルを提起・発信することである。この最終目的達成に向け、異なる研究バックグラウンドをもつ複数の研究者による研究組織を編成し、体系的かつ効果的に本研究課題に取り組む計画である。
|
| 研究実績の概要 |
初年度にあたる2023年度（2023年4月～24年3月）においては、主に（１）サステイナブルHRMの概念整理と測定指標の提起、（２）サステイナブルHRM施策の先行要因に関する文献レビュー、（３）成果発表の３点に関する研究活動を行った。具体的には、以下の通りである。
（１）サステイナブルHRMの概念整理と測定指標の提起・・・概念整理にあたっては、組織における財務的・社会的・環境的側面に影響を与えるHRM施策の特徴について、文献や事例調査などの質的情報から抽出することを試みた。具体的には、①HRM及び持続可能性に関する文献や資料の収集とレビュー、及び②経営者や人事担当者に対するヒアリング調査を行った。これらの結果をもとに、日本企業の実態や文脈を考慮したサステイナブルHRM施策のモデル化を行った。具体的な測定指標を用いた定量調査は、次年度に実施予定である。
（２）サステイナブルHRM施策の先行要因の特定化・・・サステイナブルHRM施策の導入・実施が、いかなる要因により促進・阻害されるのかに関して文献レビューを実施した。具体的には、制度的環境や組織要因など、サステイナブルHRM施策の導入・維持に影響する要因に関する文献や資料を収集し、次年度以降に実施する大規模な定量的サーベイの実施にむけた準備を進めた。特に、当該研究領域は、従前の戦略的人的資源管理（strategic HRM）や人的資本論（human capital theory）からの影響を強く受けて発展している。そのため、これら研究動向を踏まえて、サステイナブルHRM施策に与える先行要因について注意深く精査した。
（３）成果発表・・・初年度のため、公表された研究成果は量的には必ずしも豊富ではないものの、文献レビューの成果の一部は、『組織科学』の特集号にて掲載するなどの成果発表を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題の活動（文献レビュー、仮説構築、成果発表など）について計画通り進展している。また、研究分担者や研究協力者とのコミュニケーションも円滑に行っており、本課題の到達目標に関する共有もできていることから、引き続き、順調に課題遂行できるものと考えている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
4ヵ年計画で実施予定の本課題において、次年度は2年目にあたり、企業及び従業員を対象にした本格的なサーベイの実施を控えている。調査票の設計にあたっては、研究代表者がイニシアティブを取るものの、ＯＢ／ＨＲＭ領域の第一線級の研究者で構成される本課題の研究分担者や協力者のアイディアや意見を十分に取り入れる。本研究チームとして、海外トップジャーナルに掲載可能な水準のペーパーディベロップメントを視野に入れた調査デザインと項目設定を行う。
|
