| 研究課題/領域番号 |
23K25726
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| 補助金の研究課題番号 |
23H01029 (2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024) 補助金 (2023) |
| 応募区分 | 一般 |
| 審査区分 |
小区分10010:社会心理学関連
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| 研究機関 | 北海道大学 |
研究代表者 |
結城 雅樹 北海道大学, 文学研究院, 教授 (50301859)
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| 研究分担者 |
鈴木 智子 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 教授 (20621759)
佐藤 剛介 久留米大学, 文学部, 教授 (30632153)
高岸 治人 玉川大学, 脳科学研究所, 教授 (90709370)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,460千円 (直接経費: 14,200千円、間接経費: 4,260千円)
2027年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2026年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2025年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | 社会生態心理学 / 適応 / 関係流動性 / 対人行動 / 自己奉仕性 / 向社会性 / 評判 / 文化 |
| 研究開始時の研究の概要 |
従来の文化心理学研究では、北米社会の人々は、他の地域の人々よりも、自分の優越性を積極的に追い求めたり宣伝したりする自己奉仕性が高い一方、不幸な状況に置かれた他者に対して強い共感性を感じ、積極的に援助したりする向社会性も高いことが見出されてきた。本研究は、この興味深いパラドクスの背後に、北米社会における対人関係選択の自由度の高さと、良い評判を打ち立てることの重要性があるとの仮説を実証的に検証する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、北米人が東アジア人と比較して、自己奉仕性と向社会性のいずれもが強いという一見パラドキシカルな特性を持つことの原因を、社会生態心理学の観点から解明することである。本年度は、以下の研究を実施した。 <研究1>共感性の文化差を脳科学的手法により検討した。欧米人と日本人(いずれも成人)計40名程度を対象にfMRI機器を用いた実験を行い、不遇な他者を観察したときの脳活動と、当該他者に対する援助行動を調べた。データは現在分析中である。<研究2>関係流動性の異なる社会間で流通している評判情報の種類が異なるかを検討するために状況サンプリング法を用いた研究を実施した。今年度は日本人大学生のパイロットデータを収集し、データ収集法に問題がないか確認した。これをふまえ、来年度は日本人とアメリカ人を対象とした本調査を実施する。<研究3>関係流動性の低い社会において、人々が人前での成功時にストレスを感じやすいとの仮説を検証するため、ストレスを生理指標で測定する研究の準備を行った。<研究4>関係流動性と、人々が経験するストレスの原因との関係を調べる日米比較研究を行った。その結果、対人ストレスの日米差は、関係流動性の違いによって説明できることがわかった。<研究5>関係流動性が寄付行動に与える影響を媒介する心理要因を検討する日米比較調査を実施した。<研究6>成功時のストレス経験の指標として唾液からコルチゾールやテストステロンを唾液から抽出・評価する方法に関して、100名程度を対象とした予備研究を行った。その結果、特に問題なくいずれのホルモンも測定できたため、来年度は本実験を実施する予定である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
全般的に着実な進展が見られた。例えば、昨年度に準備を開始した経験サンプリング法研究と脳科学研究を開始することができた。これは、従来自己評定質問紙に頼ることが多かった関係流動性研究において、大きな進展となる。生理反応を用いた研究の準備も順調に進んだ。また、先行研究で示されていたストレス源の文化差が関係流動性で媒介されることもわかり、関係流動性概念のさらなる有用性を示すことができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度の準備を踏まえた本研究の実施、また本年度の研究成果をさらに深化させることを目的として、下記を含む諸課題の検討を行う。 ①関係流動性の異なる社会に存在する評判システムの同質性と差異を捉えるため、日米社会の人々が日々の生活の中で耳や目にしたポジティブ評判・ネガティブ評判情報を、日記法で測定する。②①と同じ目的のために、インターネットで流通している様々な評価情報を収集し日米間比較を行う。③共感性の文化差の脳科学レベルでの測定データの分析を行い、社会的要因との関連を検討する。④マイノリティの人々の自己主張を支える社会生態学的要因を探る、⑥関係流動性の短縮版の開発や実験操作法など、方法論の改善に向けた作業を行う。
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