| 研究課題/領域番号 |
23K25741
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| 補助金の研究課題番号 |
23H01044 (2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
坂本 真士 日本大学, 文理学部, 教授 (20316912)
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| 研究分担者 |
加藤 隆弘 九州大学, 医学研究院, 准教授 (70546465)
甲田 宗良 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (50736189)
高野 慶輔 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (70727099)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,590千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 4,290千円)
2026年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2025年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2024年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
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| キーワード | 抑うつ / 心理学 / 精神医学 / 予防 / 介入 / 新型うつ / 対人過敏 / 自己優先 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
4年計画の本研究課題では、前半2年で、過年度取得のデータを最新の統計技法（ネットワーク分析や時系列分析など）を用いて分析したり、新タイプ抑うつへの周囲の人の否定的態度を緩和する方略を検討したりし、知見が不足している点をさらに掘り下げる。後半の2年で、心理学と精神医学の知見を統合し、認知行動療法を中心とした治療・介入・予防パッケージの作成、バイオマーカーの現場への実装などを行う。同時に、広くうつ病・抑うつの理解に資する社会的啓発に関する素材を集め、教育実践を行う。
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| 研究実績の概要 |
令和５、６年度は、研究期間後半の予防・介入に向けた4種類の基礎研究を行う予定で、令和５年度は以下の研究を行った。
(1) 過年度の研究データを分析して、新タイプ抑うつへの素因である対人過敏傾向（IS）・自己優先志向（PS）を有する人物の適応過程を研究した。具体的には、過年度の科研費研究課題（課題番号：20H01773）での調査を継続し、2022年4月に大卒で入社した会社員に対して6回目の縦断調査を実施した。また、新たに会社員を対象に対人ストレス場面における対処行動等と適応との関係を調べる以下の３つの研究を実施した。①IS/PSと対人ストレス経験後の対処行動や健康状態を調べる研究で３ヶ月の期間を空けた縦断調査(対象は若年会社員)、②他罰性という観点からIS/PSと職場における対人的対処や対人感情制御の関連を調べる縦断調査（全４回中の初回、対象は若年会社員)、③IS/PSと不適応との関連を中高年の会社員まで対象を広げて行った横断調査。
他にも、過年度の調査データを分析して、論文等で公表した。
(2) ネットワーク分析を用いて、ISおよびPSの合計6つの下位尺度と、職場ストレスに対する調整行動との関連を調べた。データとしては過年度取得した調査データを用いた。
(3) 新タイプ抑うつを同定するためのアセスメントツール開発のために、気分障害専門外来において新タイプ抑うつに関する生物・心理・社会的データを臨床患者より取得した。
(4) 新タイプ抑うつへの否定的な態度を緩和する要因や方法に関して検討するために、大学生を対象とした実践研究を行った。大学の授業を通じて新タイプ抑うつに関する情報を提供し、それによって受講者の態度がどう変化するかを調べた。またここでの情報提供内容を厳選したバージョンも作り、60分の講義でどの程度、否定的な態度が変化するかについて検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究の進捗状況は概ね順調であるが、上記研究については(2)がやや遅れている。それは、職場ストレスに対する調整行動を測定する項目を因子分析した論文が現在査読を受けており、査読過程の中で、再分析等により因子分析結果が変更となる可能性があるためである。変更となった場合は、その結果を反映させてネットワーク分析をやり直す必要が出てくるため、現状では研究(2)については仮の結果となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究推進方策については、大きな変更はない。すなわち、科研費申請時に提出した研究調書から研究推進に関して大きな変更はなく、令和6年度については前年度同様の研究計画で進め、令和7,8年度については、令和5,6年度の研究成果を反映させる形で研究を進める。
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