| 研究課題/領域番号 |
23K25744
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| 補助金の研究課題番号 |
23H01047 (2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 中京大学 |
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研究代表者 |
辻井 正次 中京大学, 現代社会学部, 教授 (20257546)
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| 研究分担者 |
村山 恭朗 金沢大学, 人文学系, 准教授 (00728785)
浜田 恵 中京大学, 心理学部, 准教授 (00735079)
高柳 伸哉 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20611429)
明翫 光宜 中京大学, 心理学部, 教授 (70469021)
伊藤 大幸 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 准教授 (80611433)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,590千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 4,290千円)
2027年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2026年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2025年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2024年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2023年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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| キーワード | コホート研究 / 発達障害特性 / 情緒・行動問題 / 因果的連鎖 / 発達臨床心理学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
対人社会性の問題や多動・不注意などの発達障害的な認知・行動特性を有する児童生徒は、抑うつ・不安、不登校、自傷行為、非行、触法行為などの二次的な情緒・行動上の問題を高い頻度で経験する。本研究では、乳幼児から中学生までの約1万名を対象とした5年間の大規模コホート（縦断）調査によって、発達障害特性と二次的な情緒・行動問題の因果的連鎖の解明を目指す。通常学級の児童生徒の発達障害特性の連続的な個人差が二次的な情緒・行動問題に至る因果的連鎖のメカニズムについて、多様な個人要因、環境要因、保護要因を視野に入れた包括的な大規模縦断研究により検証し、二次障害への連鎖の防止につながる基礎的エビデンスを構築する。
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| 研究実績の概要 |
発達障害を持つ児童生徒は、対人関係の問題や多動性、不注意などの特性により、抑うつ、不安、不登校、自傷行為、非行、触法行為などの問題を経験することが多い。特に、発達障害特性の個人差が情緒・行動問題にどのように影響するか、交絡要因による疑似相関を調整し、心理社会的メカニズムを媒介することが重要な課題と位置づけ、個人-環境の動的な相互作用の観点から、発達障害特性と二次的な情緒・行動問題の因果的連鎖の解明を目指す。本研究では、1一般児に見られる連続的な発達障害特性の個人差が情緒・行動問題にどう影響するのか、2交絡要因による疑似相関を調整した上で、個々の特性が情緒・行動問題にどの程度の影響を示すのか、3発達障害特性がどのような心理社会的メカニズムを媒介して情緒・行動問題につながるのか、という3つの問いを中核的な研究課題として、発達精神病理学において広くコンセンサスを得ている遺伝-環境の相互作用論(Rutter, 2014など)を理論的基盤とし、情緒・行動問題の発生に関わる要因として、遺伝的要素が強い発達障害特性や知能・気質などの「個人要因」、個人を取り巻く家庭・友人・学校などの「環境要因」、情緒・行動問題のリスクを低減する「保護要因」を想定し、これらの多様な要因間の動的な相互作用の中で情緒・行動問題が生じるメカニズムを、5年間の大規模縦断研究によって包括的に検証する。乳幼児健診では、1歳半健診、3歳児健診において、それぞれ約800名が調査に参加した。保育所・幼稚園では、保育士による評定と保護者による評定のいずれも約1200名のデータが得られた。小学校・中学校では、本人による評定、教師による評定、保護者による評定のいずれも約8千人の有効回答が得られた。全体では約1万人のデータを収集することができ、貴重な知見を加えることができた。成果について、学会誌等で報告する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
乳幼児健診では、1歳半健診、3歳児健診において、それぞれ約800名が調査に参加した。保育所・幼稚園では、保育士による評定と保護者による評定のいずれも約1200名のデータが得られた。小学校・中学校では、本人による評定、教師による評定、保護者による評定のいずれも約8千人の有効回答が得られた。全体では約1万人のデータを収集することができ、貴重な知見を加えることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の今後の推進方策としては、計画通りに、愛知県大府市において、2007年度生まれから2026年度生まれまでの20世代のコホートを対象とした系列的縦断研究により1歳半から15歳までの発達過程の検証が可能となるため、継続的な調査を重ねていく。
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