| 研究課題/領域番号 |
23K25748
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| 補助金の研究課題番号 |
23H01051 (2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
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研究代表者 |
高野 慶輔 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (70727099)
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| 研究分担者 |
木村 健太 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 研究グループ長 (40589272)
片平 健太郎 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (60569218)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,460千円 (直接経費: 14,200千円、間接経費: 4,260千円)
2027年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2026年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2025年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2023年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
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| キーワード | 運動習慣 / ヘルスケア / mHealth / eHealth / 行動変容 / モバイルヘルス / 運動 / 身体活動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
昨今、日々の運動をサポートするアプリやウェアラブルデバイスが数多く登場し、いつでも・どこでも・様々な機能(歩数の記録、目標設定など)を利用できるという手軽さから、広く健康問題を解決すると期待されている。ところが、市場に投入されるアプリの数と比して、モバイルヘルスサービスの利用率・継続率は低い水準にとどまっている。その理由として、テクノロジーの急速な発展に対してエビデンスの蓄積が追いついておらず、どのアプリ・技術要素が誰にとって効果的か、ほとんど知られていないという問題がある。そこで本研究では、現行のモバイルヘルステクノロジーを概観し、その利用実態と最適化のための技術基盤を作成する。
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| 研究実績の概要 |
昨今、日々の運動をサポートするスマートフォンアプリやウェアラブルデバイスが数多く登場し、いつでも・どこでも・様々な機能(歩数の記録、目標設定、リワード機能など)を利用できるという手軽さから、運動不足のみならず広く健康問題を解決すると期待されている。ところが、テクノロジーの急速な発展に対してエビデンスの蓄積が追いついておらず、どのアプリ・技術要素が誰にとって効果的か、ほとんど知られていないという問題がある。そこで本研究（５年計画）では、①mHealthテクノロジーをメタ分析により概観し、どのような機能・技術要素が重要なのかを明らかにし、②大規模オンライン調査から、本邦におけるmHealthテクノロジーの利用実態を明らかにするとともに、③誰がどの機能を使うとその効果を最大化できるのか、機能と個人のマッチングに関する最適化方略を探る。
2023年度は、既存の介入プラグラムにおいて、どのようなmHealthテクノロジーが使われているかを系統的レビュー及びメタ分析により概観した（①mHealthテクノロジーのメタ分析）。PROSPEROにおけるプロトコルの事前登録を完了し、データベース検索を行った。300件程度の文献が分析の対象と判定され、データの抽出を終えた。現在はRisk of Biasアセスメントに取り組んでいる。こちらと並行して、②mHealthテクノロジーの利用実態に関するパイロット調査を行うとともに、③介入の最適化方略開発に向けたデバイスの調整と予備実験に取り組んだ。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度計画としてはメタ分析の実施が主であり、計画通り進行している。2024年度は分析結果の公表を行う予定である。同時に、2023年度は、2024-2026年度計画に向けた予備的な研究を開始しており、②ｍHealth利用実態調査に向けた、調査項目の選定、③ｍHealthによる最適化介入に向けたデバイス・ソフトウェアの調整などを行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年は上記メタ分析の結果の公表に向けた準備を行うとともに、2024-2025年度の縦断調査（mHealth利用実態調査）を開始する。調査ベンダーとはすでにコンタクト済みであり、下半期の第１波調査に向けてプロトコル・調査票の作成を行う予定。
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