| 研究課題/領域番号 |
23K26252
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| 補助金の研究課題番号 |
23H01558 (2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分23010:建築構造および材料関連
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| 研究機関 | 東京工業大学 (2024)
国立研究開発法人建築研究所 (2023) |
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研究代表者 |
山崎 義弘 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 准教授 (70644425)
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| 研究分担者 |
秋山 信彦 国立研究開発法人建築研究所, 材料研究グループ, 主任研究員 (20806054)
松田 和浩 名城大学, 理工学部, 准教授 (80567397)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,070千円 (直接経費: 13,900千円、間接経費: 4,170千円)
2025年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2024年度: 8,190千円 (直接経費: 6,300千円、間接経費: 1,890千円)
2023年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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| キーワード | 構造ヘルスモニタリング / 常時微動 / 固有振動数 / 減衰定数 / 非構造材 / 継続使用性 / モニタリング / 損傷劣化 / 耐震設計 / 振動特性 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在の耐震設計思想は、稀に発生する中地震に対して損傷させず、極稀に発生する大地震に対して倒壊させないという、二段構えとなっている。しかし、倒壊防止によって人命保護ができても、建築物の継続使用性が保持されず取り壊すこととなれば、所有者は財産を失うこととなり、影響は甚大である。そこで本研究では、木造住宅を対象に、損傷／倒壊の中間にある”継続使用性が維持される限界点”に対応する設計指標を提案し、地震後も継続使用可能な高い耐震性能をもつ住宅を志向できる環境を整備する。また、一度被災した住宅の継続使用可否を現場で判定する事後対応技術として、構造ヘルスモニタリングの評価手法の開発も行う。
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