| 研究課題/領域番号 |
23K27851
|
|---|
| 補助金の研究課題番号 |
23H03161 (2023)
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
|
|---|
| 研究機関 | 筑波大学 |
|---|
研究代表者 |
中田 由夫 筑波大学, 体育系, 教授 (00375461)
|
|---|
| 研究分担者 |
笹井 浩行 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究副部長 (60733681)
小林 裕幸 筑波大学, 医学医療系, 客員研究員 (70536218)
五所 正彦 筑波大学, 医学医療系, 教授 (70701019)
渡辺 和広 北里大学, 医学部, 講師 (60822682)
島津 明人 慶應義塾大学, 総合政策学部(藤沢), 教授 (80318724)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
|
| 配分額 *注記 |
18,590千円 (直接経費: 14,300千円、間接経費: 4,290千円)
2026年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2025年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2024年度: 8,060千円 (直接経費: 6,200千円、間接経費: 1,860千円)
2023年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
|
|---|
| キーワード | 運動 / 職場 / 健康増進 / 行動科学 / 産業保健 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
身体活動不足は世界的な公衆衛生課題のひとつである。特に働く世代では、健康意識は高くても、身体を動かす時間がないという障壁がある。働く世代にとっては、職場における取り組みが重要となることから、本研究では、クラスターランダム化比較試験という質の高いエビデンスを創出できる研究デザインを用いて、職場単位および個人単位での介入要素を含めた多要素介入によって、働く世代の身体活動量を高めるプログラムの効果を検証する。
|
| 研究実績の概要 |
身体活動不足は世界的な公衆衛生課題のひとつである。特に働く世代では、健康意識は高くても、身体を動かす時間がないという障壁がある。働く世代にとっては、職場における取り組みが重要となることから、本研究では、クラスターランダム化比較試験という質の高いエビデンスを創出できる研究デザインを用いて、職場単位および個人単位での介入要素を含めた多要素介入によって、働く世代の身体活動量を高めるプログラムの効果を検証する。
2023年度は、2024年度に実施を予定している本試験（クラスターランダム化比較試験）に向けて、予備試験を実施する予定であった。予備試験の目的は、①サンプルサイズを計算するために効果量を見積もること、②複数の職場で介入試験を実施するうえでの運営上の問題がないか、複数の職場で同様の効果が得られるかを確認すること、の2点である。計画段階では、非ランダム化比較試験によって、介入職場と対照職場を1つずつ設定し、非ランダム化比較試験によって検討する予定であったが、当該年度に別予算でリモートワーカーを対象としたクラスターランダム化比較試験を実施できることになった。本研究課題では、リモートワーカーに限定せず、研究対象者を募集する予定であるが、一定程度のリモートワーカーが含まれる可能性が高く、リモートワーカーを対象とした研究知見は、本研究課題の本試験に利用可能である。また、身体活動促進に関する介入が含まれるため、①効果量の見積が可能であり、②複数の職場で介入を実施するうえでの問題点も確認することができる。以上のことから、2023年度は当初予定していた計画とは異なる形ではあるが、予定していた達成目標を2024年度前半までに達成可能な見込みである。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初予定していた計画とは異なる形ではあるが、2023年度の目的である、①サンプルサイズを計算するために効果量を見積もること、②複数の職場で介入試験を実施するうえでの運営上の問題がないか、複数の職場で同様の効果が得られるかを確認すること、の2点は2024年度前半までに達成可能である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
リモートワーカーを対象とした試験は2024年度まで実施されるが、予備試験として必要な知見は2024年度の前半で得られる予定であり、予定通り2024年度から、本研究課題の本試験を開始する予定である。2024年度の前半で、本研究課題の本試験の研究プロトコルを完成させ、研究倫理委員会の承認を得る。現在、すでに研究参加企業への打診を進めているが、研究倫理委員会承認後にその活動を本格化させ、2024年度内に本試験を本格的に開始できるようにする予定である。
|
