| 研究課題/領域番号 |
23K27889
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| 補助金の研究課題番号 |
23H03199 (2023)
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 基金 (2024)
補助金 (2023) |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 奈良県立医科大学 |
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研究代表者 |
小竹 久実子 奈良県立医科大学, 医学部, 教授 (90320639)
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| 研究分担者 |
鈴鴨 よしみ 立命館大学, 総合科学技術研究機構, 教授 (60362472)
甲斐 一郎 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 名誉教授 (30126023)
羽場 香織 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (90419721)
栗田 麻美 奈良県立医科大学, 医学部, 講師 (00574922)
岩永 和代 福岡大学, 医学部, 准教授 (40461537)
原 頼子 西南女学院大学, 保健福祉学部, 教授 (60289501)
石橋 曜子 福岡国際医療福祉大学, 看護学部看護学科, 講師 (70469386)
高橋 綾 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (70331345)
太田 一郎 近畿大学, 奈良病院, 准教授 (00326323)
上村 裕和 奈良県立医科大学, 医学部, 病院教授 (90285370)
新 裕紀子 久留米大学, 医学部, 助教 (10782055)
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| 研究期間 (年度) |
2024-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
18,460千円 (直接経費: 14,200千円、間接経費: 4,260千円)
2027年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2026年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2025年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2024年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
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| キーワード | QOL / 喉頭全摘出者 / 縦断調査 / RCT / 情報的・心理的看護介入 / 喉頭摘出者 / 心理的適応 / ソーシャルサポート / 看護介入 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
咽喉頭がんによって喉頭を全摘出される患者は, 嚥下困難や失声などの機能障害, 永久気管孔造設に伴う生活のしづらさが生じる。退院3か月後のQOLは最下降する傾向があった。看護介入をした結果，定期的に面談する意義が示唆された 。だが, 面接者が研究者であったことが研究の限界であった。本研究では, モデル病院施設に外来の段階で, 外来および地域連携の看護師等による継続看護チームを結成して術前から退院1年後まで定期的に必要な情報的・心理的サポートの介入をして，その効果をRandomized Controlled Trial にて検証する。喉頭摘出者が退院後も安心して暮らせる継続看護体制の構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
【目的】情報的・心理的看護介入のほうが情報提供のみと比較して, 術前から退院3か月後までの喉頭摘出者のQOLが下降することなく維持向上できるのかを明らかにすることであった。【研究方法】研究デザインは，今までの申請者らの研究結果に基づいて作成したガイドブックを用いた情報提供と面接を用いたRandomized Controlled Trialによる介入研究であり, 質問紙調査を用いた量的研究であった。ガイドブックのみ配布する対照群31例と情報的・心理的看護介入のガイドブックおよび面接を継続的に行う介入群36例に分けて面接効果を検証した。介入群の年齢は、術前69.7±8.9歳、男性32名 (88.9%)、女性4名(11.1%)、家族構成は、二人18名(50%)、三人以上14名(38.9%)、独居4名(11.1%)であり、対照群の年齢は、69.5±11.1歳、男性28名 (90.3%)、女性3名(9.7%)であり有意差はみられなかった。看護介入効果においては、有意ではないものの退院3ヶ月後に介入群のほうが対照群よりも11.3点PF得点が高かった（平均: 43.0点、31.7 点）。GH以外は対照群より得点が上回った。術前から退院３ヶ月後までの介入群の喉頭摘出者のQOLは下降することなく維持した。【考察】小竹ら（2012, 2019）の実態把握の縦断調査において、退院3か月後に下降する傾向があることがわかっており、本研究の対照群は同様に下降傾向を示した。それに対し、介入群は退院12ヶ月後まで上昇する傾向を示したことからも介入は有効性があることが示唆された。本研究の限界は、コロナの影響もあり、対象数が少ないことである。本研究の退院3ヶ月後のQOLは下降せずに維持または上昇した結果は、社会生活が円滑になるよう患者と伴走する体制を術前から整え、リアルタイムに継続的な支援をする必要がある。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
九州の調査場所が３ヶ所から１ヶ所へ減ってきており、奈良でも手術件数が少なく年間の症例数が3名程度しか増えていない現状があり、調査場所およびガイドブック、面談マニュアルの改定を行いながら慎重に準備しているため。
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| 今後の研究の推進方策 |
面談マニュアルを完成させていく。九州大学病院との連携を確定させ、奈良医大病院でも体制をとって研究を進める方針である。勉強会あるいは研修会などを設けて、広報活動にも励む予定である。月齢会議を継続し、システマティックレビューも行っていく予定としている。
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