| 研究課題/領域番号 |
23KK0038
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| 研究種目 |
国際共同研究加速基金(海外連携研究)
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| 配分区分 | 基金 |
| 審査区分 |
中区分9:教育学およびその関連分野
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| 研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
宮内 久絵 筑波大学, 人間系, 准教授 (40530986)
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| 研究分担者 |
松田 えりか 筑波大学, 人間総合科学学術院, 特別研究員(DC2) (00979601)
森 まゆ 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 講師 (20634893)
青柳 まゆみ 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (40550562)
中野 泰志 慶應義塾大学, 経済学部(日吉), 教授 (60207850)
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| 研究期間 (年度) |
2023-09-08 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
21,060千円 (直接経費: 16,200千円、間接経費: 4,860千円)
2027年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2025年度: 4,940千円 (直接経費: 3,800千円、間接経費: 1,140千円)
2024年度: 6,240千円 (直接経費: 4,800千円、間接経費: 1,440千円)
2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 視覚障害 / グラフィカシースキル / 教材教具 / STEM / インクルーシブ教育 / 教材開発 |
| 研究開始時の研究の概要 |
本プロジェクトは、STEM教育にアクセスするために基礎となる「グラフィカシースキル」に着目し、視覚障害生徒のSTEM教育へのアクセスを可能にするための教材・指導法の開発を試みる。具体的には、4つの主要な研究から構成され、日本の研究者5人と4か国から8人の海外研究者が共同で実施する。本プロジェクトの特徴は、インクルーシブ教育の複雑性に着目しつつ、視覚障害生徒が直面している世界共通の課題に国際的な連携を通じて解消を試みる点である。視覚障害生徒のSTEM教育へのアクセスを改善するとともに、障害のない生徒たちの理数系離れなど日本の学校教育全体が抱える課題解決への示唆をも与えるものである。
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| 研究実績の概要 |
本プロジェクトは、インクルーシブ教育環境下で学ぶ視覚障害生徒が高度なSTEM教育を学ぶために必要な基礎的スキル、すなわちグラフィカシースキルに着目し、その育成を目的としたインクルーシブな教材および指導法の開発を行うものである。具体的には、アジアおよび欧米の5か国(日本、インド、イギリス、ドイツ、アメリカ)における、グラフィカシースキル育成のための既存の指導法や教材を整理する研究1、これらの指導法や教材の有効性およびインクルーシブ教育環境下での実用性を評価する研究2、研究1および研究2を踏まえて教材を考案する研究3、最後に、考案した教材に対して現場教員からのフィードバックをもとに改良を加え、完成させる研究4から構成される。2024年度は、一部の研究成果をインドおよびアメリカの国際学会にて発表した。その間、インドおよびアメリカの研究者の協力を得て、両国において教材に関するインタビューも実施した。その他、5月にはドイツに出向き、現地調査を行った。また、5月および3月には、それぞれインドおよびアメリカから共同研究者が来日し、回収した研究データの分析および論文執筆を行った。この間、1本の論文が国際誌に掲載され、もう1本は査読結果を待っている段階である。さらに、2025年度に向けて、イタリアで開催されるInternational Council for Education of People with Visual Impairment (ICEVI) Europe大会、オランダで開催されるTactile Reading & Graphics大会、ならびに日本で開催される日本特殊教育学会で成果を発表するための準備を進めた。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
研究代表者の体調不良により、代表者が一部の学会に参加できない事態が生じたものの、研究分担者および海外研究協力者の協力により、計画通りに研究を進めることができている。また、代表者が直接海外に出向いて実施する予定であった調査の一部は実現できなかったが、海外研究協力者の支援のもと、オンライン等の手段を適切に活用することで、研究テーマの遂行に必要なデータ収集は達成された。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の方向性として、2025年度には、2024年度に得られた研究成果をもとに、2つの国際学会および1つの国内学会において発表を行う予定である。また、海外研究協力者には2025年9月に来日してもらい、各国で実施した調査結果の分析を共同で行うとともに、日本における調査にも参加してもらう計画である。さらに、海外の学術雑誌への投稿準備も並行して進める。なお、これらの活動に伴い、研究分担者および海外研究協力者の渡航費に加え、海外学術雑誌への投稿準備費や掲載費等が今年度中に当初の想定を上回る見込みである。そのため、2026年度以降の研究費を前倒しして使用する予定である。
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