研究課題/領域番号 |
24300202
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 一部基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
リハビリテーション科学・福祉工学
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研究機関 | 首都大学東京 |
研究代表者 |
井上 薫 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (90259143)
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研究分担者 |
木下 正信 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 教授 (10204950)
和田 一義 首都大学東京, システムデザイン研究科, 准教授 (20453037)
柴田 崇徳 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 人間情報研究部門, 上級主任研究員 (30357199)
伊藤 祐子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (60289973)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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配分額 *注記 |
18,330千円 (直接経費: 14,100千円、間接経費: 4,230千円)
2015年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2014年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2013年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2012年度: 7,930千円 (直接経費: 6,100千円、間接経費: 1,830千円)
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キーワード | ロボット・セラピー / 作業療法 / 認知症 / コミュニケーションロボット / 認知症ケア / ロボット / 在宅ケア / 高齢者 / ケア / ロボットセラピー |
研究成果の概要 |
本研究の目的は、認知症をもつ高齢者に対するロボットPAROを活用したケアの効果を調査し、ロボットの効果的活用法を検討することであった。 施設生活の認知症高齢者に対しては、医療・福祉専門職による支援でコミュニケーションや活動性の向上が認められた。在宅の場合、家族の支援により同様の効果がみられたケースがあったが、すべての高齢者が良い反応を示したわけではなかった。成功例の場合、家族の介護負担感が軽減したことがわかった。ただし、施設においては、明らかな効果がみられたが、専門職に対する訓練は必要であることがわかった。家庭では家族だけでは治療的かかわりは難しく、専門職による支援が必要であると考えられた。
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