| 研究課題/領域番号 |
24330074
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 一部基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用経済学
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
神林 龍 一橋大学, 経済研究所, 教授 (40326004)
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| 研究分担者 |
照山 博司 京都大学, 経済研究所, 教授 (30227532)
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| 研究協力者 |
Kato Takao Colgate University, Professor
Ericksson Tor Aarhus University, Professor
Lechevalier Sébastien École des hautes études ensciences sociales, Directeur d'étude
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2016-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
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| 配分額 *注記 |
13,260千円 (直接経費: 10,200千円、間接経費: 3,060千円)
2015年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2014年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2013年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2012年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
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| キーワード | 賃金格差 / 自営業 / 事業所間格差 / 非正規雇用 |
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| 研究成果の概要 |
研究の目的は、日本の賃金格差の現状把握と、その労働経済学的メカニズムの追及にあった。そして、2000 年代以降の賃金格差を再検討した結果、男女で様相が異なることを確認し、とくに男性において、事業所間の差異が賃金格差拡大の主要因であることを指摘した。次いで、労働市場のみならず社会全体の視点から事業所間格差を眺望したところ、いわゆる日本的雇用慣行は大きくは崩れておらず、非正社員の増加は自営業の衰退と表裏をなしていたことまでは判明した。つまり旧来自営業が担っていたビジネス領域が会社組織を前提とした雇用関係によって吸収され、「労働市場そのものが拡大したこと」を考慮する必要があることを明らかにした。
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