研究課題/領域番号 |
24380129
|
研究種目 |
基盤研究(B)
|
配分区分 | 一部基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
農業土木学・農村計画学
|
研究機関 | 茨城大学 |
研究代表者 |
小林 久 茨城大学, 農学部, 教授 (80292481)
|
研究分担者 |
岩渕 和則 北海道大学, 大学院農学研究院, 教授 (00193764)
田村 誠 茨城大学, 地球変動適応科学研究機関, 准教授 (10376585)
後藤 眞宏 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農村工学研究部門地域資源工学研究領域, 地域エネルギー・ユニット長 (20370596)
|
研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2017-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2016年度)
|
配分額 *注記 |
19,890千円 (直接経費: 15,300千円、間接経費: 4,590千円)
2015年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2014年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2013年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2012年度: 8,060千円 (直接経費: 6,200千円、間接経費: 1,860千円)
|
キーワード | 再生可能エネルギー / 分散型エネルギーシステム / エネルギー自立 / デマンドレスポンス(電力需給協調) / 地域コミュニティ / 需給協調 / 自然エネルギー利用 / 地域計画 / 省エネルギー / エネルギーシステム / 地域社会 |
研究成果の概要 |
第一に,農村地域の家庭の電力と熱の需要モデルを作成し,次に再エネ生産と建物別エネルギー需要推計に基づく需給バランス分布図作成を通して,農山村にエネルギー自給可能な領域が少なくないことを示した。農業生産に関してはバイオガス発電併設のエネルギー自給型畜舎の可能性を検討し,機器構成・運用方策を示した。また,アンケート調査によるDR受容率の推計,削減可能量の推計手法開発により,DRのピークカットの可能性と有効性を明らかにした。これらの成果により,農山村における「自給型のエネルギー需給」の可能性,再エネ利用型地域づくりおよびエネルギー・リローカル化の枠組み・方向を示した。
|