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礫群からみた岩宿時代集落の研究

研究課題

研究課題/領域番号 24520877
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 考古学
研究機関公益財団法人古代学協会

研究代表者

鈴木 忠司  公益財団法人古代学協会, その他部局等, 研究員 (90072719)

研究協力者 保坂 康夫  山梨県教育委員会
竹内 直文  磐田市教育委員会
柴田 亮平  山梨県教育委員会
坂下 貴則  (公財)埼玉県埋蔵文化財調査事業団
渡辺 武文  磐田市教育委員会
加藤 秀之  富士見市教育委員会
研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2015-03-31
研究課題ステータス 完了 (2014年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2014年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2013年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2012年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード礫群 / 石蒸し調理 / 礫群の記載・解析法 / 調理特性 / デンプン質食料 / 礫群使用回数 / 集落滞在時間 / 石蒸し調理調理実験 / 砂岩 / 安山岩 / 凝灰岩 / 石英斑岩 / 重量分布型 / 使用回数推定 / 礫群使用回数推定法 / 岩宿時代 / 集落遺跡解析法 / 火処(火焚き場) / 受熱石器 / 礫群使用回数推定歩 / 集落遺跡解析
研究成果の概要

これまで、岩宿(旧石器)時代のムラの研究では、狩猟具や加工具などの石器に興味が集中し、石蒸し調理行動の痕跡(道具)である礫群(焼けた川原石の集合体)の評価が欠けていた。そのために、当時の生活をを支える食料・調理行動に理解がおよばなかった。
今回の研究によって、その調理法の特性から、ヤマノイモなどのデンプン質食料の利用の可能性、調理(礫群使用)行動の回数の推定などが可能となり、当時のムラの暮らしをよりリアルに描くことが可能となった。

報告書

(4件)
  • 2014 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2014 2013 2012 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち謝辞記載あり 1件) 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 石蒸し調理実験記録2013―石英斑岩礫、小模礫群調理および石器石材加熱実験をめぐって―2014

    • 著者名/発表者名
      鈴木 忠司・竹内直文・坂下貴則・礫群調理実験グループ
    • 雑誌名

      公益財団法人古代学協会年報 『初音』

      巻: 4 ページ: 37-63

    • 関連する報告書
      2014 実績報告書
    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] 石蒸し調理実験記録―凝灰岩・石英斑岩による石蒸し調理実験をめぐって―2013

    • 著者名/発表者名
      鈴木忠司
    • 雑誌名

      古代学協会年報「初音」

      巻: 3 ページ: 49-73

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 礫群研究の意義とその可能性―石蒸し調理実験から―2012

    • 著者名/発表者名
      鈴木忠司
    • 雑誌名

      石器文化研究

      巻: 18 ページ: 70-77

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] ドングリのアク抜き実験と岩宿時代の植物食2012

    • 著者名/発表者名
      鈴木忠司
    • 学会等名
      縄文時代の資源利用研究会
    • 発表場所
      明治大学リバティータワー
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 礫群研究の意義とその可能性―石蒸し調理実験から―

    • 著者名/発表者名
      鈴木忠司
    • 学会等名
      石器文化研究会
    • 発表場所
      山梨文化財研究所
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [図書] 岩宿時代集落と食の理解へ向けての基礎的研究2012

    • 著者名/発表者名
      鈴木忠司
    • 総ページ数
      557
    • 出版者
      (財)古代学協会
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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