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集落の無住化に関する人文地理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 24520891
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 人文地理学
研究機関島根大学

研究代表者

作野 広和  島根大学, 教育学部, 教授 (50284146)

研究協力者 佐伯 綾  島根大学, 教育学部
研究期間 (年度) 2012-04-01 – 2017-03-31
研究課題ステータス 完了 (2016年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2015年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2014年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2013年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2012年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード集落 / 無住化 / 過疎地域 / 中山間地域 / むらおさめ / 無住化集落 / 無住化危惧集落 / 島根県 / むらおさおめ
研究成果の概要

我が国の集落対策は集落の維持・再生を絶対的命題として取り組まれてきた。だが,実際には消滅する集落が現れており,今後は急激に増加するものと思われる。本研究では,居住者実態がなくなった無住化集落の分布を明らかにすることとともに,どのような地理的条件の集落がどの時期に無住化していったのかを明らかにした。また,無住化の恐れがある集落の実態についても把握することで,集落が無住化していくプロセスを動態的に明らかにした。さらに,無住化後も通い耕作などを通して集落は活用されている実態から,集落の無居住化後も,一定期間は集落が活用されることも明らかにした。

報告書

(6件)
  • 2016 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2015 実施状況報告書
  • 2014 実施状況報告書
  • 2013 実施状況報告書
  • 2012 実施状況報告書
  • 研究成果

    (18件)

すべて 2017 2016 2015 2014 2013

すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (8件) (うち国際学会 1件、 招待講演 5件) 図書 (4件)

  • [雑誌論文] 地方移住の広まりと地域対応-地方圏からみた「田園回帰」の捉え方-2016

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 雑誌名

      経済地理学年報

      巻: 62 ページ: 324-345

    • NAID

      130006295198

    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] 地方創生の可能性:島根県中山間地域の事例2015

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 雑誌名

      統計

      巻: 66 ページ: 22-29

    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 中山間地域における空き家の実態と地域づくりのための空き家活用2015

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 雑誌名

      都市住宅学

      巻: 88 ページ: 83-85

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 中山間地域と限界集落2014

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 雑誌名

      コロンブス

      巻: 60 ページ: 34-34

    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 日本の過疎問題2013

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 雑誌名

      新地理

      巻: 61 ページ: 74-83

    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 島根県中山間地域における集落再編成の実態と空間的特徴2013

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 雑誌名

      島根地理学会誌

      巻: 47 ページ: 19-30

    • NAID

      40019748294

    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [学会発表] 「地域づくり」における地域運営組織が果たす役割2017

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      日本地理学会2017年春季学術大会一般研究発表
    • 発表場所
      筑波大学
    • 年月日
      2017-03-27
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
  • [学会発表] 地方移住の広まりと地域対応-地方からみた「田園回帰」の捉え方-2016

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      経済地理学会共通論題シンポジウム
    • 発表場所
      九州大学
    • 年月日
      2016-05-28
    • 関連する報告書
      2016 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 「暮らしの場」としての農山村の価値2016

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      2016年度日本地理学会春季学術大会シンポジウム
    • 発表場所
      早稲田大学
    • 年月日
      2016-03-21
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] The Degradation and Regeneration of Rural Areas in Japan2016

    • 著者名/発表者名
      Hirokazu SAKUNO
    • 学会等名
      Slow Cities? The Revitalisation of Shrinking Communities in Japan
    • 発表場所
      University of Oxford/St.Antony’s College
    • 年月日
      2016-03-10
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 中山間地域における集落の小規模・高齢化と無住化―中国地方の実態を中心に―2015

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      2015年度人文地理学会特別研究発表
    • 発表場所
      京都大学
    • 年月日
      2015-11-14
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 中山間地域における空き家の実態と地域づくりのための空き家活用2014

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      都市住宅学会
    • 発表場所
      上智大学
    • 年月日
      2014-10-25
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 鉄師・櫻井家によるたたら製鉄と近・現代の対応2014

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      島根地理学会
    • 発表場所
      島根大学
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [学会発表] 島根県中山間地域における無住化集落(続報)2013

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 学会等名
      2013年度日本地理学会春季学術大会
    • 発表場所
      立正大学(熊谷市)
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書
  • [図書] 地理学概論[第2版]2015

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 総ページ数
      172
    • 出版者
      朝倉書店
    • 関連する報告書
      2015 実施状況報告書
  • [図書] 中国山地歴史文化回廊2015

    • 著者名/発表者名
      中国電力株式会社エネルギア総合研究所
    • 総ページ数
      52
    • 出版者
      中国経済連合会
    • 関連する報告書
      2014 実施状況報告書
  • [図書] 人文地理学事典2013

    • 著者名/発表者名
      作野広和
    • 総ページ数
      788
    • 出版者
      丸善出版
    • 関連する報告書
      2013 実施状況報告書
  • [図書] 商品化する日本の農村空間2013

    • 著者名/発表者名
      田林 明
    • 総ページ数
      397
    • 出版者
      農林統計出版
    • 関連する報告書
      2012 実施状況報告書

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公開日: 2013-05-31   更新日: 2019-07-29  

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