研究課題
基盤研究(C)
本研究の目的は、日本人児童の学級内の対人交渉方略と学級適応感との関連を検討すること、および日本とフィンランドの子どもの学校生活に関する対人交渉方略の比較を行い、日本の子どもの特徴を明らかにすることであった。主な結果として、承認感が高く被侵害感が低い児童は,承認感が低く被侵害感が高い児童より互恵的な方略を用いやすく,非言語的攻撃・抑制などの一方向的な方略を用いにくかった。また、日本の子どもの自己変化志向、フィンランドの子どもの他者変化志向が顕著であった。この特徴は8年生でより顕著になった。さらに、児童福祉施設に入所している児童の対人交渉方略の特徴を検討した。
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