| 研究課題/領域番号 |
24531043
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 広島経済大学 |
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研究代表者 |
志々田 まなみ 広島経済大学, 経済学部, 准教授 (30435044)
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| 研究分担者 |
熊谷 愼之輔 岡山大学, 教育学研究科, 准教授 (30325047)
佐々木 保孝 天理大学, 人間学部, 准教授 (30403596)
天野 かおり 下関市立大学, 経済学部, 准教授 (20551625)
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| 研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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| 配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2014年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2013年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2012年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 学校･家庭･地域の連携･協力 / 学校支援地域本部 / コミュニティ・スクール / コミュニティスクール / コミュニティ･スクール / 学校支援地域本部事業 / 地域とともにある学校 / 学校支援 / 学習する組織 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、アンケート調査やインタビュー調査により、学校運営協議会と学校支援地域本部が連携した運営体制により、学校支援活動が、学校主導ではなく地域住民が中心ですすめられていることを明らかにした。こうした「地域主導」の体制を取っている学校ほど、地域住民と教員が協働して企画・運営している活動＝「協働活動」を実施している。
また、「協働活動」を行っている学校の方が、行っていない学校に比べて、「地域住民の学習成果を生かす機会となっている」、「地域全体の教育力が向上した」といった、学校･家庭･地域の連携･協力によるネットワークによる学びの好循環が生じていることも明らかとなった。
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