研究課題/領域番号 |
24531047
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 文教大学 (2014) 埼玉学園大学 (2013) 国立教育政策研究所 (2012) |
研究代表者 |
葉養 正明 文教大学, 教育学部, 教授 (30114119)
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研究期間 (年度) |
2012-04-01 – 2015-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2014年度)
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配分額 *注記 |
5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2014年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2013年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2012年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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キーワード | 東日本大震災 / 学校開発 / 復興経営過程・組織 / 学校開発評価指標 / カンタベリー大地震 / 教育イノベーション / 教育復旧復興の類型 / 生徒の生活・学習環境意識 / 教育復興 / ソーシャルキャピタル調査 / 教育復旧・復興の過程 / 復興組織・機構 / 教育復興の類型 / カンタベリー地震 / ソーシャル・キャピタル / 学校統廃合 / 人口減少 / 大震災 / 学校再建 / キャリアパス / ソーシャルキャピタル / 復興計画 |
研究成果の概要 |
①東日本大震災からの教育復旧復興過程については、学校建て替えが必要な被災校約200校それぞれ差異があり、学校の復興・開発には手法の違いがある。②震災前後の生徒対象の生活・学習環境意識の変化を学校開発評価指標として選定すると、被災地の学校再建はポジティブにとらえられているが、将来の夢、進学などにはネガティブな傾向が見られ、学校開発的な視点を重視した学校再建政策が重要なことが分かる。③ニュージーランド教育省によるカンタベリー大地震への対応策は我が国と対比的で、開発型の学校復興を促進するには効果的であるが、被災地の合意形成や経済社会的構造と生徒の学習環境との関連等のアセスメントも踏まえる必要がある。
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